「中国で取材するのは大変」　西側特派員が続々と離任

　「中国で『取材』というものは衝撃的なほど孤独なこと（a shockingly lonely business）になった」。英週刊誌エコノミストのデビッド・レニー北京支局長（53）はこのほど、「別れのコラム」を通じて中国を離れることを明らかにした。「任大偉」という中国名まで持つ英国人のレニー氏は2018年5月に北京に来て以来、220本の「Chaguan（茶館）」というコラムを同誌に連載した。レニー氏は英国の情報機関「秘密情報部（MI6）」の元局長の息子で、江沢民時代の1998－2002年にも英紙デイリー・テレグラフの北京特派員を務めた西側を代表する知中派だ。昨年は中国での取材の功労が認められ、非営利団体「アジア・ソサエティー」から授与されるオズボーン・エリオット賞を受賞した。

　喫茶店という意味のコラム「茶館」。その名の通り、中国の「本音」をありのまま伝えてきたコラムが人気のレニー氏はこのほど、交流サイト（SNS）「X（旧ツイッター）」の自身のアカウントに「中国を離れる時が来た」と投稿した。そして、「自発的に離れるものだ」と書いて、離任の理由を具体的には明らかにしなかった。しかし、最新号（8月31日－9月6日付）に掲載されたコラムでは、「中国は外国のすべての批判を一種の攻撃として受け止めている」と書いた。レニー氏の後任者はまだビザが取れておらず、「茶館」はひとまず連載が中止された。

　外国の批判や情報収集に寛大でない中国から外信記者や外国人の学者・コンサルタントらがいなくなりつつある。中国が改革・開放を率いたトウ小平氏の「韜光養晦」（とうこうようかい＝静かに時が来るのを待ちながら力を養うこと）路線を終え、「中国式現代化」という新たな国家戦略を打ち出すと同時に、外部の声を「騒音」扱いしたことで起きた現象だ。「中国式現代化」とは、表現の自由や自由市場などに代表される西側の方式に従わず、一党体制や計画経済など「中国だけの公式」で先進国並みの発展を成し遂げるという意味だ。米中の競争や周辺国との摩擦があるのにもかかわらず、中国は強力な社会規制と巨大な経済規模を背景に、高圧的な姿勢を取ることを選択したのだ。

　中国では最近、西側諸国の記者たちの離任が加速化している。この6年間でニューヨーク・タイムズの中国特派員は10人から2人に、ウォール・ストリート・ジャーナルは15人から3人に減った。2人いたワシントン・ポストはもう誰も残っていない。韓国メディアの北京特派員数も2年間で約40人から約30人に減少した。中国外信記者クラブが記者101人を対象に実施したアンケート調査を今年4月に発表したが、回答者の71％が「自分の携帯電話が中国のハッキングにあったとみられる」と答えた。また、81％は「取材の過程で中国当局の干渉や嫌がらせを経験した」と主張した。中国が昨年7月、スパイ行為の範囲を広げ、処罰を強化した「反スパイ法」改正案を施行したのも、取材活動には大きな負担だ。改正法はスパイ行為の適用対象を「国家安保・利益と関連した資料提供」などと広範囲に定義しており、罪を立証しなくても、その状況だけで罰金5万元（約100万円）を科すことができるようになった。