米電気自動車（EV）メーカーのテスラが疾走する中、世界的な自動車メーカー各社もEV分野の将来構想を相次いで発表している。メルセデス・ベンツ、BMWなどドイツ勢は2030年までにEVメーカーに変貌すると宣言した。EVへの転換に消極的だった日本のトヨタも今月初め、EVへの転換目標を具体的に表明した。EVの主導権を握るためのメーカー各社の競争が激しさを増している。
トヨタの佐藤恒治社長は7日、東京で新体制方針説明会を開き、26年までにEV10モデルを新たに投入し、世界市場で年間150万台のEVを販売すると表明した。トヨタの昨年の電気自動車販売台数は2万4000台で、今回示した目標は現在の60倍以上に販売台数を増やすことを意味する。トヨタは世界の自動車市場で年間1000万台以上を販売し、トップの座を守っているが、EV分野では28位と存在感がない。遅ればせながらEV事業に参入したトヨタは、目標実現に向けた専任組織を新設し、生産工程も従来の半分に減らし、生産コストを下げることにしている。
他社もEVへの転換戦略を相次いで打ち出し、業界の盟主であるテスラ（昨年の販売台数131万台）と中国の比亜迪（BYD・92万台）を追撃する。GMは25年に年間100万台のEVを生産する目標を掲げた。メアリー・バーラ会長は今年初めの投資説明会で「25年までに北米で年間100万台を生産し、販売台数台数に占めるEVの割合を20％まで高める」と述べた。
伝統的に内燃機関車に強いドイツ勢も電動化を急ぐ。フォルクスワーゲンは26年までにEV10モデルを新たに発売し、30年までに欧州で販売される車両の80％をEVにする計画だ。BMWは26年にはEVの販売割合を3台に1台にまで高め、30年には傘下のミニ（MINI）をEVブランドに転換する方針だ。アウディは26年以降、EVモデルのみを発表し、内燃機関車の生産を段階的に中断する。メルセデス・ベンツも30年までにEVメーカーへの転換を完全に終えると宣言した。
イ・スルビ記者