孫正義会長が率いるソフトバンクグループが12日発表した2021年3月期連結決算は、純利益が4兆9879億円の黒字に転換した。世界的に見ても、昨年の利益水準で米アップル(6兆1905億円)、サウジアラビアの石油会社サウジアラムコ(5兆2618億円)に次ぐ3位だ。サムスン電子の純利益(26兆4078億ウォン=約2兆5600億円)の2倍に迫る。日本企業の純利益としては、18年3月期にトヨタ自動車が記録した2兆4939億円を上回り、過去最高を更新した。相次ぐ投資失敗で昨年1-3月期に最悪の赤字を出し、「孫正義の時代は終わった」と評されたこともあったが、孫会長は華麗にカムバックした。コロナ流行以降、非対面・デジタル化の需要が急増し、ソフトバンクが投資していた全世界のテクノロジー企業が急速に成長したことが復活の秘訣だった。
■復活した孫正義帝国
ソフトバンクグループは昨年1-3月期に1兆4000億円という巨額の赤字を出した。日本企業としては最悪の記録だった。20年3月期の通期赤字も9615億円に上った。業績低迷の最大の理由は孫会長が設立、運用しているビジョンファンドの投資損失だった。シェアオフィス・コワーキングスペース業者、ウィーワークの上場失敗とウーバーなどカーシェアリング業者の業績悪化に新型コロナウイルスによるショックも重なり、厳しい成績表を突きつけられた。孫会長は昨年、米Tモバイル、中国のアリババ(阿里巴巴)など主な投資先企業の株式を売却し、100兆ウォンの現金を確保し、債務を償還しようとしたが、投資業界からは「孫正義の時代は終わった」という言葉まで聞かれた。