3兆ウォンの投資で38兆ウォンのリターン、クーパン上場最大の受益者は孫正義

　クーパンが米国の株式市場に上場したことを受け、日本のソフトバンク・グループの孫正義会長がまた新たな投資神話を残した。革新性だけを見て赤字企業のクーパンに3兆ウォン（現在のレートで約2900億円、以下同じ）を投資した彼の底力により、今回35兆ウォン（約3兆3600億円）という巨額の差益が保証されるようになったのだ。

　孫会長はソフトバンクが運営する世界最大の技術投資ファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド・エルピー」を通じてクーパンに総額30億ドル（約3270億円）を投資した。ソフトバンク・グループが保有するクーパン株は38％だ。現地時間の11日、クーパンの時価総額は886億5000万ドル（約9兆6600億円）にまで上昇し、これによってソフトバンク・グループが持つクーパン株の価値も336億8700万ドル（約3兆6719億円）にまで一気に上昇した。

　孫会長の投資は小規模ソーシャル・コマース企業から始まったクーパンを韓国最大のオンライン配送会社に成長させる原動力となった。孫会長は2015年に10億ドル（約1090億円）、18年に20億ドル（約2180億円）をクーパンに投資した。クーパンの草創期は会社の規模は当然小さかったが、クーパン理事会のキム・ボムソク議長の革新性を孫会長は高く評価し、果敢な投資を決めた。クーパンが毎年数千億ウォン（数百億円）の営業赤字を記録していた時、孫会長は「底が抜けた瓶に水を注いでいる（焼け石に水）」などと揶揄された。しかしそのたびに孫会長は「クーパンは韓国のオンライン・ショッピング市場で圧倒的な1位に成長しつつある」と固く信じて後押しし、最終的に米国での上場を通じて巨額の利益を手にした。

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