朴・鄭・徐トロイカは金大中（キム・デジュン）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）、文在寅（ムン・ジェイン）政権が北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）、金正恩（キム・ジョンウン）父子とそれぞれ首脳会談を行う際、陰に陽に中心的な役割を果たした。この3人が外交・安全保障・統一を巡る課題を主導することになるや、「文大統領が残りの任期中、米朝・南北関係の突破口を用意するため同じような試みをすることもあり得る」という見方が登場する理由はここにある。
文大統領は最近、新年の記者会見で「2018年のシンガポール共同宣言から再びスタートしなければならず、ドナルド・トランプ政権の成果を継承・発展させるべき」と発言した。ワシントンではバイデン政権が「トランプ消去」に熱を上げているのに、韓国はトランプの遺産を守りたいと言い出している格好だ。
文大統領は、バイデン政権と共に扱うべき北朝鮮の核問題を、シンガポール首脳会談の「続編」寄りで見ているらしい。だが太平洋の向こう側の雰囲気は違う。バイデンの外交チームは、続編ではなく改訂版を作りたいと考えている。国務長官候補のブリンケン氏は聴聞会で、北朝鮮の核の状況について「さらに悪くなった」と評価し「対北政策を再検討したい」と語った。
バイデンのチームは、オバマ時代の「戦略的忍耐」を基調としてなかなか動かなかった慎重派ぞろいだ。交渉の結果に対する準備もなくトランプ・スタイルで押し付けるトップダウン型のイベントよりは、複数の関係国が参加して秘密裏に、長期間の交渉を行うイラン核交渉型の方を好むチームだ。