2005年、医学の神の姿を描き込んだ「WHO(世界保健機関)旗」をはためかせた車が、朝鮮日報社ビルに入ってきた。車から降りた李鍾郁(イ・ジョンウク)WHO事務局長は、鳥インフルエンザが発生した東南アジアをちょうど歴訪してきたばかりの防疫司令官といういでたちだった。彼は、各国のメディアから「WHOが新型伝染病の危険性を誇張し、恐怖に陥れている」と批判されていた。だがこれに屈することなく、感染症拡大の際に国際協力でこれを退治する国際保健規則(IHR)を作った。武漢での事態は、この規則に基づく6度目の緊急事態宣言だ。
15年6月、ちょうど韓国でMERS(中東呼吸器症候群)が広がっていたころ、WHOから調査団がやって来た。大規模な感染症が発生すると、WHOは当該国へ調査団を送り、コントロールできるかどうか評価する。一行はまるで防疫査察官のようだった。韓国の情報公開が遅れて各国が状況にタイミングよく対処できずにいる、というような「叱責(しっせき)」もあった。そんなWHOが、武漢で新型コロナウイルスの大流行した時期に、中国現地での調査を行わなかった。
ゲブレイェスス現WHO事務局長は連日、中国擁護で忙しい。ゲブレイェスス事務局長は2月5日、「中国の措置で武漢肺炎の海外拡大を防ぐ絶好の機会を得た」として「この好機を逃さないようにしよう」と発言した。一方、「中国に対する移動制限措置を取る国が増えたら、恐怖が拡大する」として、旅行や貿易の制限措置には反対した。疾病と戦う国際機構のトップではなく、まるで中国政府の「代弁者」のような格好だ。