【ソウル聯合ニュース】大韓体育会（韓国オリンピック委員会）の次期会長選挙の過程に問題があったとして一部の候補や関係者が選挙の中止を求めた仮処分について、ソウル東部地裁は１３日、却下の決定をした。
これを受け、選挙は予定されていた１４日に実施される見通しだ。
次期会長は各スポーツ団体などから選ばれた計２２４４人の選挙人が１４日に行う投票によって決まる。
今回の選挙には３期目を目指す現職の李起興（イ・ギフン）会長のほか、江原道体育会の元事務総長、卓球協会の元会長、ソウル市体育会会長、セパタクロー協会の元会長、檀国大名誉教授の姜信旭（カン・シンウク）氏の計６人が名乗りを上げている。
アイスホッケー協会のイ・ホジン会長などは７日、選挙の方式に問題があるなどとして中止を求める仮処分を申請した。
８日には、候補者の姜氏が投票を行う選挙人団の構成の手続きに問題があり、投票の場所や時間も公正ではないとして選挙中止を求める仮処分申請を出したが、裁判所はいずれも却下した。