5日に過去最大の下げ幅を記録した韓・日・台株価、翌6日に日本だけ急反発した理由とは

　5日に過去最大の株価暴落を経験した韓国、日本、台湾のうち、翌6日に最も株価が回復したのは日本だった。韓国と台湾は小幅ながら反発したが、相対的に回復力で劣った。

【写真】大きく下げたサムスン電子株

　6日の東京株式市場で日経平均は前日比3217円04銭（10.2％）高いの3万4675円46銭で取引を終えた。前日の5日に12.4％下落し、過去最大の下げ幅（4451円）を記録した日経平均は、6日には逆に過去最大の上げ幅（3217円）となった。自動車、半導体など輸出関連株と銀行など金融株を中心に旺盛な買いが入った。時価総額トップのトヨタ自動車は5日に14％暴落したが、6日は11％上昇し、ジェットコースターのように株価が乱高下した。日本メディアは「日本株を買おうとタイミングを狙っていた海外の長期投資家が株価急落をバーゲンセールとみて、一斉に買いを入れた可能性が高い」と伝えた。

　信栄証券のパク・ソヨン理事は「株価暴落が起きると、日銀が9～10月には追加利上げを行わないという期待が広がり、円高が落ち着き、押し目買いが入った」と分析した。5日に1ドル＝141円台まで円高が進んだ円・ドル相場は6日、146円台まで上昇した。

　6日の韓国総合株価指数（KOSPI）も前場は5.6％急反発し、買い注文にサイドカー（プログラム売買の呼び値を一時効力停止にする措置）が発動された。しかし、前場の力強い上昇は大引けまでは続かなかった。外国人と機関投資家が買いに加わらず、むしろ売りに出たことで、KOSPIは前日比3.3％高の2522で取引を終えた。5日に8.35％安となった台湾加権指数は、6日には3.4％高の2万501で取引を終えた。

　日本、韓国、台湾で株価回復力に差が出たのは、先進国と新興国という地位の差が原因だとの指摘が出ている。日本は先進市場に含まれるため、先進国指数に連動して動く大手投資ファンドから資金が流入したのに対し、韓国と台湾は新興市場なので資金が流入しにくいからだ。投資業界幹部は「証券市場が不安定な時に支えになる海外の年金ファンドのような長期投資が流入するように、韓国証券市場を先進市場に組み入れる努力を続けるべきだ」と話した。

イ・ギョンウン記者