崔在天教授は「私たちが一生懸命努力すれば、いつかは出生率1.8人、あるいは人口が減らない水準の出生率2.1人を回復する日が来ることもあり得るが、私は、そんな日が来なければいいと思う」とし「今は私たちが強引に、地球が人口を受け入れられる能力を大きくしている状態であって、いつまで維持できるかを考えてみるべき」「あらゆる環境問題は、究極的には全て人口問題だ。人があまりに多いから起きている問題なので、実際のところ私たちは減るべき」と語った。
その上で崔教授は「過去数十年間、私たちはどれほど一生懸命努力したか。大韓民国は世界最速で産児制限に成功し、アフリカや他の国へ熱心に伝えていたのに、いきなり、自国民の数が減ってしまうと言って豊かな国々が元通り出生率を高めるのだから、全地球的には災厄」「経済学者らは、労働力が不足して生活が苦しくなるという心配するが、少数の国民でどのように人間らしく生きていけるかを模索すべき時代が来ている」と語った。
崔教授は「全地球的に合意を実現できるのであれば、むしろ人口が徐々に減っていけば地球ははるかに暮らしやすい惑星になるだろう」「その先導的な役割を、もしかすると、今の大韓民国が果たしている」と語った。
■「少子化予算投入、もうちょっと積極的にやるべき」
イム・ララは「天文学的な予算が少子化対策に投入されたというニュースばかり出るが、実際に体感できるものは別にない。こうしたものが裏付けになって(子どもを)産みたいと思う友だちが早く産み、幸せな姿をたくさん見せてくれれば、出生率は上がるんじゃないだろうか」と語った。カン・ヒョンウクも「産む気がない人をいじめるのではなく、産んだ人を称賛しよう。そのお金(政府支援)を全部集めて、子どもを産んだ人にあげればいい」と語った。
これについて崔在天教授は「政府が多額のお金を投じたというが、実際のところ韓国政府は多くのお金を投じたわけではない。政府が投入したという予算は、付随的な部分に使った分も全部合わせたもの。世界的に見ると、お金をたくさん使った国の側には属さない」「(韓国政府が出生率向上に)お金を使おうと思うのであれば、今とは比較にならない予算を投入して、『出産』に焦点を合わせるのではなく環境をちゃんとつくってあげて、子どもを産み育てる人間が幸せな状況をつくってあげるべき。もうちょっと積極的で果敢な政策をやらないといけない」と語った。
イ・ヘジン記者