春を迎え、韓国の湖南地域(光州市、全羅南・北道)の電力需給に時ならぬ赤信号が灯った。これまで電力危機は電力需要が急増する猛暑期と厳冬期に限られていたが、電力需要が最も少ない春に停電を懸念しなければならない事態となった。
原因は急激に増えた太陽光発電のせいだ。太陽光発電設備は急増したが、実際に発電した電力を送る送・配電網の建設や余剰電力を保存しておくエネルギー貯蔵装置(ESS)の普及を軽視したため、送電線で過負荷の懸念が高まったのだ。
湖南地域の太陽光発電設備容量は2016年末の1751メガワットから現在は5倍以上の9371メガワットに急増した。 原発10基に匹敵する規模だ。電力は不足しても問題だが、供給が需要を上回っても送配電網に問題を起こしブラックアウト(大規模停電)が起こりうる。電力網は全国的につながっており、発電所1ヵ所で問題が発生しても大規模停電に発展する可能性がある。韓国政府は4月1日から日照が多い日には過剰発電を防ぐため、湖南地域で太陽光発電を強制的に削減することにした。
太陽光発電の行き過ぎた普及で湖南地域の電力需給が不安定になったことで、全羅南道霊光郡にあるハンビッ原発は週末に発電量を減らしており、同地域の太陽光発電所も早ければ今週末から日照の多い真昼に強制的に発電機の電源を切る出力制限を実施しなければならない状況だ。天候に依存する太陽光発電は原発や石炭火力発電所と違い、電力生産を段階的に調節できないため、停電のようなリスクに弱い。