デイビス氏は「(韓半島での戦争など偶発的状況に備え)ソウルで働く外国人職員はしばしば本国の会社から水、保存食、現金、懐中電灯、衛星電話、地下で最大30日まで生存する際に助けとなる放射線測定器などさまざまな物資をリュックに詰め、自宅で準備するよう勧告を受けている」と明らかにした。しかし外国人も韓国人もほとんどの人は一度もこの種の荷物をまとめたことがないという。
デイビス氏によると、(韓国の)多くの外国企業は必要なときに職員を韓半島から撤収させる細かい避難計画を取りまとめており、(この計画には)職員が何らかの方法で韓国の首都を離れ、中国や日本に向かう船に乗るため港に集まる計画などもあるという。デイビス氏は「平時の休日にソウルから(地方に)行った人なら分かるだろうが、戦時状況でソウルから出られる可能性はほぼないだろう」「ソウル市民ができる最善の対策はおそらく地下鉄の駅や地下駐車場、あるいは都市の各地にある非常待避所の一つに隠れることだ」と予想した。
デイビス氏はソウル市内で小さい会社を経営するある英国人実業家の話も紹介した。この実業家は「長い間戦争の脅威に慣れた韓国人の妻と職員たちは、(偶発的状況で)私と共に(韓国を)離れることに決して同意しないだろう」と語ったという。この実業家はデイビス氏に「もし私一人で避難し、その後戦争が起こらなかった場合を想像してみてほしい。そうなれば彼らの目をまともに見られなくなるだろう」とも述べたという。
ワシントン=イ・ミンソク特派員