国内オリンピック委員会連合(ANOC)第26回総会が21日、ソウル市江南区の韓国総合展示場(COEX)で4日間にわたり開催され、日程を終えた。「国際スポーツ界の国連総会」と呼ばれる同総会(大韓体育会・ソウル市共同主管)がソウルで行われたのは1986年(第5回)、2006年(第15回)に続き、今回で3回目だ。
今回の総会ではトーマス・バッハ国際オリンピック委員会(IOC)会長をはじめとするIOC関係者、各スポーツ競技を統括する国際競技連盟(IF)、204の国内オリンピック委員会(NOC)代表団など約1000人が出席し、国際スポーツ界の懸案について協議した。ロビン・ミッチェルIOC委員(フィジー)が4年任期の新会長に選出された。
大韓体育会は今回の総会を通じて韓国のスポーツ外交力を強化し、2024年江原冬季ユースオリンピック大会をPRするきっかけにした。ソウル市は国際スポーツ界に向けて2036年のオリンピック大会招致の意志を伝えた。
李起興(イ・ギフン)大韓体育会長兼IOC委員は、国際スポーツ外交努力を強化するため、来年をめどにIOCとIF本部があるスイス・ローザンヌに大韓体育会ヨーロッパ事務所を設置するという構想を明らかにした。
ソウルで2036年オリンピックが開催される可能性を問われると、ロビン・ミッチェルANOC新任会長は「ソウルが招致を希望すれば、成功の可能性は高いと思う」と語った。2036年夏季オリンピック開催地は2025年に決定される可能性が高い。トーマス・バッハIOC会長は「2018年の平昌冬季五輪で見たように、韓国は五輪開催を成功させられる国だ。早く招致レースに参入するのが望ましい」という考えを明らかにした。
成鎮赫(ソン・ジンヒョク)記者