在日韓国人が生計を立ててきたパチンコの没落…店舗数は最盛期の半分以下に

　パチンコが日本の代表的な余暇産業として位置付けられる中、1990年代にはパチンコを楽しむ日本人はおよそ3000万人に達した。日本の人口の4分の1がパチンコを楽しんでいたことになる。当時、営業店舗数は日本全域で合計2万店を超えた。「日本のどこへ行っても、コンビニはなくてもパチンコはある」とまで言われるほどだった。

　バブル経済がはじけたことで、パチンコ店を訪れる人は減り始めた。日本政府が2018年にパチンコの射幸性を大幅に下げる措置を施行すると、衰退の勢いはますます急激になった。パチンコやスロットマシンなどの毎月の獲得確率は従来のおよそ60％の水準に低下し、「大当たり」の可能性は半分ほどに減ったことで、パチンコ店を訪れる客は急減した。

　苦戦を免れないパチンコ業界にとって、コロナ拡大は致命的だった。パチンコは3密（密集・密接・密閉）の代表的な場所に挙げられた。「東洋経済」誌は最近、日本生産性本部の資料を引用し「2020年の全国のパチンコ市場規模は14兆6000億円で、前年比27％減となった」と伝えた。2005年の時点で年間35兆円だったのと比べると、実に60％も減っている。パチンコ人口も前年よりおよそ180万人少ない710万人で、歴代最低となった。全国のパチンコ店舗数（2021年12月現在）は8139カ所で、全盛期の半分以下だった。高尾や旭金属熱錬など中堅企業の連鎖倒産や大規模人員整理のニュースも続いた。この先、パチンコの没落はさらに加速する見込みだ－と日本メディアは伝えた。日本総合研究所の石川智久・上席主任研究員は「一部大手チェーンを除いて、パチンコ業界が生き残る可能性は極めて低い」と語った。

キム・ドンヒョン記者、東京＝チェ・ウォングク特派員

【表】日本のパチンコ店舗数