強い異常反応について「抗体がうまく形成されているという意味」だとしてやり過ごしたり、接種後死亡の事例を「基礎疾患が原因」と説明するだけであったりしてはいけない、という指摘も出ている。大韓ワクチン学会のマ・サンヒョク副会長は「接種後の血栓の事例や強い異常反応などについて、保健当局はその理由が何なのか、外国と比較したときに発生頻度はどうなのか、対処はどうすべきかなどを具体的に調べて説明すべき」とし、「それでこそ国民の不安感が減るのに、韓国政府は単に『大丈夫だ』という言葉を繰り返すだけのレベル」と語った。翰林大聖心病院呼吸器内科のチョン・ギソク教授も「40－50代でも基礎疾患がある人は少なくないのに『基礎疾患のせいで死亡した』としか言わないのであれば、不安がさらに大きくなるだけ」とし、「異常反応が強い理由は何なのか、死亡の経緯と原因は何なのか、政府が詳細かつ迅速に説明してやるべき」と語った。
血栓が疑われる事例など異例の異常反応の通報があったら、現況をあるがまま公開して詳細に説明すべきだという指摘もなされている。ある匿名の専門家は「ワクチン接種に対する拒否感などを懸念して異常反応などを後から公開したら、かえって『当局が事実を隠蔽している』という誤解と不安を高めかねない」とし、「不安を解消する最も良い方法は積極的な疎通」と語った。「アストラゼネカ社のワクチンに対する不信は広範囲に存在するだけに、文在寅（ムン・ジェイン）大統領をはじめ社会指導層が自発的に接種に乗り出し、不安を解消することも必要」（嘉泉大学キル病院チョン・ジェフン教授）という指摘もある。