全固体電池で一発逆転狙うトヨタ

　トヨタは年内に全固体電池を搭載した新モデルを公開し、25年までに量産体制を構築する計画だ。蔚山科学技術大のチョ・ジェピル教授は「量産技術さえ備えれば、EVの業界地図を塗り替える『ゲームチェンジャー』の役割を果たせる」と述べた。

■全て計画があった

　トヨタが全固体電池を量産するまでには時間がかかる。その時間を稼ぐために選んだのが「ハイブリッド車」だったとの分析がある。トヨタは今後10年はハイブリッド車がEVに比べ、収益性、大衆性で上回るとみている。技術的に完成されたハイブリッド車で収益を上げながら、それをEV開発に集中的に投資し、全固体電池が内蔵された「次世代EV」を発売した段階で、EV市場の主導権を一瞬にして奪うという計算だ。

　市場調査会社のブルームバーグNEFによると、EV市場の規模は20年の300万台から25年には850万台、30年には2600万台に拡大が見込まれる。25年以降に市場に参入すれば、市場の成長期と重なり、損失を最小化できる。EVへの転換に成功し、収益性も最大化するという「神の一手」を準備しているのだ。

　日本国内の部品業界もトヨタにとっては頼りになる友軍だ。8日の読売新聞によると、日本国内でバッテリー事業を行う30社余りが参加する「電池サプライチェーン協議会」が来月の設立を準備している。ニッケル、リチウムなどバッテリーの原材料を調達し、バッテリーの生産・流通網を構築することで、競争力を高めるための協議体だ。

　韓国自動車研究院によると、トヨタの部品一次下請け企業約800社のうち300社余りが従来型の自動車部品から先端電送部品・ソフトウエア中心へと変身を終えた。先端部品メーカーの数は韓国の50社余りの6倍だ。イ・ハング研究委員は「車に搭載される電装部品の割合が高まることをあらかじめ予測したトヨタが下請け企業の事業転換を支援してきた。産業インフラが整った以上、トヨタが覚悟してEVへの転換を急げば、トップメーカーをすぐに追撃できる」と指摘した。

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