■EBS「適切かつ興味深い」と判定された
この2本の英文は、大学教授・高校教師などからなる執筆陣が既存の英文書籍から抜粋した内容だ。通常、EBSの教材は、独自の委員会を通して選定された執筆陣が互いに検討を交わして草案を確定させ、全ての地の文について韓国教育課程評価院が監修を受け持つ。EBS関係者は「2本の英文について、評価院から『素材の適切さ』『素材が適合し興味深い』などの意見をもらった」として「特定の思想やイデオロギーに偏向したものではない」と語った。
この項目を検討したイ・ソンホ中央大学教育学科教授は「大企業に対する観点は、経済専門家らの間でも意見が分かれることがあり得るし、（8番の項目のように）偏ったメディア観を感受性の鋭い青少年用の教材に盛り込むのは正しくない」として「どうしても使わなければならないであれば賛否を同時に扱い、論理的思考力を養うのが教育的側面からは望ましい」と指摘した。
EBS修能特講教材は、過去の政権でも「偏向的」だとして論争が持ち上がったことがある。2017年には、「18年度修能特講韓国史」の教材に出てきた朴正煕（パク・チョンヒ）元大統領関連の項目6点を巡り「朴正煕・元大統領の治績を中心に出題された」という論争があった。教育部（省に相当）の兪銀恵（ユ・ウンヘ）長官は当時、国会教育文化体育観光委員会の委員を務めていて「EBS修能関連教材の修能出題率が70％に達する状況で、項目そのものが非常に偏っている部分は修正されなければならない」と主張していた。ある入試専門家は「EBS教材の本文を丸暗記する生徒もいるほどなので、執筆の過程では教科書に準ずる中立性が要求される」と語った。
ユ・ソヨン記者