韓国が心配する「素材・部品・設備」、日本は既に7回目のノーベル賞

　日本による素材・部品技術の開発の歴史は長い。日本は明治維新当時、近代化を推進し、基礎科学の育成を富国強兵の第一目標に掲げた。1960－70年代の好景気では政府レベルの基礎科学投資が集中的に行われた。金昌経（キム・チャンギョン）元教育科学技術部次官は「その結実が素材・部品・設備分野のノーベル賞だ」と指摘した。半導体研究で1973年にノーベル物理学賞を受賞した江崎玲於奈氏（東京通信工業・現ソニー）、世界初の青色LED（発光ダイオード）を開発し、2014年にノーベル物理学賞を受賞した中村修二氏（日亜化学工業）、そして、今年の吉野氏に至るまで、日本は素材・部品・設備分野だけでノーベル賞受賞者10人を輩出した。

　得意分野で一つの井戸だけを掘る日本特有の匠の精神も日本を素材・部品強国へと導いた原動力だ。吉野氏の場合、1972年に入社し、2015年に顧問に退くまで、40年以上リチウムイオン電池研究にまい進した。2002年に企業の研究員として化学賞を受賞した田中耕一氏も管理職への推進ではなく、研究を選んだ。

　2000年代に入り、ようやく基礎科学に本格的な投資を開始した韓国は、ナノ技術、遺伝工学など特定技術で成果が上がると、資金と人材がそこに集中し、基礎分野がないがしろにされるという悪循環を繰り返している。集中現象が周期的に科学界を襲う韓国とは異なり、日本の研究者は一生をかけて一つのテーマに取り組み、素材・部品・設備のすそ野を広げた。漢陽大化学工学科のペ・ヨンチャン教授は「政府や企業の支援が長くても4－5年の韓国が日本のような素材強国になるのは夢のような話だ」と話した。