体育の授業が少ない韓国、教育現場では何が起きているのか

　これに対して現場からは「実効性がない」との指摘が相次いでいる。理由はこれらほとんどの政策が学校に勧告するだけで、また生存水泳などはこれまでの焼き直しにすぎないからだ。

　小学校低学年では運動の時間を増やすと言いつつ、教育課程は従来通りとなっているため、「結局は資料開発だけで終わるのでは」との懸念も相次いでいる。仁川大学体育教育科のパク・チョンジュン教授は「人の一生で運動が最も重要な時期となる小学校低学年の体育は統合教科の一つにされたし、教師たちも面倒との理由で体育を避ける傾向にある」とした上で「体育を国語や算数のような教科の一つとして指導を義務づけるべきだ」と指摘した。

　学校が頭を痛める大気汚染問題への対策もない。教育部は昨年、学校や幼稚園に対し「PM2.5が一定レベル以上となった場合、屋外での活動を禁止する」との指針を下した。今年1－11月に全国の主要都市で1日平均のPM2.5濃度が基準を超えた日数を合計すると294日だった。ソウル市江東区の小学校に勤務するある教師は「最近になって児童たちの運動の機会は特に減っているが、それは大気汚染が深刻な日が増えて運動場に出られず、また高学年が使うため、低学年は体育館を使えないからだ」とした上で「このような実情を放置し、対策ばかり議論しても意味がない」と反発する。

　体育の時間をより実りあるものとするため、外部の講師が行う「クラブ活動」を正規の授業に代替する方策についても疑問視する声が根強い。ソウル市内のある高校に勤務する体育教師は「以前はクラブ活動が奨励されていたが、最近は体育の先生がやらないと実効性がないと言われる。これでは前後のつじつまが全く合わない」と指摘した。