バスの停留所周辺など大気汚染物質が多い場所に住んでいると、肺がんにかかるリスクが、多い場合は2倍にまで達することが分かった。
仁荷大学病院、サムスン・ソウル病院、ソウル峨山病院の共同研究チームは7日、肺がんの診断を受けた908人の患者と同じ数の被験者を対象に、20年かけて居住地と肺がん発症のリスクについて分析したところ、上記のような調査結果が出たことを発表した。
研究チームは各患者の1995年から2014年までの居住地と、その地域における年ごとの粒子状物質（PM10）と二酸化窒素（NO2）の濃度を調べ、それに基づいて大気汚染物質に伴う肺がん発症のリスクについて分析を行った。その結果、居住地におけるPM10の濃度が1立方メートル当たり10マイクログラム増えると肺がんにかかる確率が1.09倍高くなっていた。また自動車の排ガス成分である二酸化窒素の場合、10ppb（1ppbは10億分の1）増加すれば肺がん発症率が1.1倍高くなっていた。とりわけバスの停留所やタクシー乗り場から2キロ以内に住んでいる場合、そうでない場合に比べて肺がんにかかる確率が、高い場合は2.01倍にまで達していた。