携帯電話の電波が悪性脳腫瘍を誘発するというこれまでの一般通念を覆す研究結果が出た。

　9月3日（現地時間）、米紙ワシントン・ポストなどによると、世界保健機関（WHO）が依頼した研究に参加した専門家たちは「携帯電話の使用と悪性脳腫瘍の発症率に関連はない」という結論を下した。10カ国・地域の専門家11人が1994年から2022年にかけて発表した関連研究5000件のうち、63件を綿密に分析した結果だ。

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　携帯電話の電波が悪性脳腫瘍を誘発するというこれまでの一般通念を覆す研究結果が出た。

　9月3日（現地時間）、米紙ワシントン・ポストなどによると、世界保健機関（WHO）が依頼した研究に参加した専門家たちは「携帯電話の使用と悪性脳腫瘍の発症率に関連はない」という結論を下した。10カ国・地域の専門家11人が1994年から2022年にかけて発表した関連研究5000件のうち、63件を綿密に分析した結果だ。

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写真＝UTOIMAGE

　研究スタッフは、携帯電話を含む無線電子機器から発生する電波への露出とがん発症の関連性を調査した。その結果、携帯電話を長時間使用する人たちも悪性脳腫瘍のリスクが高まっていないことが分かった。また、子どもたちがラジオやテレビの送信機、携帯電話基地局に露出されたとき、白血病や悪性脳腫瘍のリスクが高まっていないという事実も明らかになった。

　WHOの外部組織である国際がん研究機関（IARC）は2011年、電波を人体への発がん可能性がある物質に分類した。しかしこれは、携帯電話、Wi-Fiネットワーク、ラジオ放送局などが使用する電波に対する制限された証拠を基にしており、電波を確実な発がん物質として規定したわけではない。当時基盤となった研究は、悪性脳腫瘍患者たちが直接伝えた携帯電話利用時間と、悪性脳腫瘍を患っていない比較群の携帯電話利用時間を単純比較するというやり方だった。今回の研究に参加した放射線専門家ケン・カリピディス氏は「当時の分類は制限された証拠によるもので、あせもなどの治療に使用される薬物である滑石粉やアロエベラなども発がん可能性があると見なされていた」と指摘した。

　その後行われたコホート研究では、携帯電話の使用と悪性脳腫瘍の関連性は見られなかった。また、忌避施設とされていた携帯電話基地局もまた、がんのリスクを高めることはないと結論付けられた。ケン・カリピディス氏は「むしろ基地局が多いほど携帯電話から放出される電波の量が減り、これは携帯電話が信号を受け取るためにより強く作動する必要がないからだ」と話している。

　オークランド大学所属のキース・ペトリ氏は「新たな技術が健康に及ぼす影響に対する懸念は一般的な現象であり、新たな技術が広く、急速に採択されるとき、特に増加する傾向がある」とした上で「一例として、人々が『5G基地局が新型コロナウイルスを拡散している』という根拠のない理論を信じ、基地局を避けたりした」と主張した。

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イ・ヘジン記者

チョソン・ドットコム／朝鮮日報日本語版

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