▲男性アイドルグループBTS（防弾少年団）。写真左からV（ヴィ）、SUGA（シュガ）、JIN（ジン）、JUNG KOOK（ジョングク）、 RM（アールエム）、JIMIN（ジミン）、J-HOPE（ジェイホープ）。写真＝news 1

　「韓国文化体育観光部（省に相当）が男性アイドルグループBTS（防弾少年団）の音源買い占め疑惑などについて調査を開始した」と報じられたのを受け、世界各国のファンが「大韓民国はBTSに謝罪しなければならない」という内容の抗議文を相次いで出している。ファンたちは「無念なことにBTSがひぼう・中傷されている」と主張し、このような行動を続けている。

　交流サイト（SNS）「X（旧ツイッター）」には5日、「S..

▲男性アイドルグループBTS（防弾少年団）。写真左からV（ヴィ）、SUGA（シュガ）、JIN（ジン）、JUNG KOOK（ジョングク）、 RM（アールエム）、JIMIN（ジミン）、J-HOPE（ジェイホープ）。写真＝news 1

　「韓国文化体育観光部（省に相当）が男性アイドルグループBTS（防弾少年団）の音源買い占め疑惑などについて調査を開始した」と報じられたのを受け、世界各国のファンが「大韓民国はBTSに謝罪しなければならない」という内容の抗議文を相次いで出している。ファンたちは「無念なことにBTSがひぼう・中傷されている」と主張し、このような行動を続けている。

　交流サイト（SNS）「X（旧ツイッター）」には5日、「SOUTH KOREA APOLOGIZE TO BTS（韓国はBTSに謝罪せよ）」というハッシュタグがK-POP関連の急上昇ワードとして浮上した。現在、関連文は19万件以上も投稿されている。

　世界各国のBTSファンの間で韓国の謝罪を要求する投稿が急増しているのは、「文化体育観光部が音源買い占め疑惑に対する調査に着手した」という報道が先日出た直後からだ。同部は「BTS音源買い占め疑惑を調査してほしい」という嘆願を受け、これに対する調査を傘下機関の韓国コンテンツ振興院に移管する方針だ、と報じられた。

　これに対し、BTSのファンたちは買い占め疑惑調査に対し抗議するという趣旨の投稿を続けている。あるファンは「大韓民国、あなたたちにはBTSを持っている資格がない。あなたの国が世界的に人気である理由の90％はBTSのおかげなのに、あなたたちは本当に恩知らずの××たちだ（You f××king ungrateful piece of sh××）」と書いた。この投稿は19万回以上閲覧された。この他にも「BTSは正しい人々（right person）だが、韓国という間違った場所（wrong place）にいる」「大韓民国は2030年ワールド・エキスポに参加する資格がない。彼らは準備ができていない。韓国政府はBTSがすることをじっと見てばかりいた」などの投稿が相次いでいる。

　ファンたちは所属事務所の総合エンターテインメント企業HYBE（ハイブ）に対しても非難を浴びせている。BTSのファン「ARMY（アーミー）」は3日、HYBE本社前に「HYBEの経営レベルに死亡宣告を下す」「経営陣の縄張り争い、防弾（バンタン＝BTS）の盾を使うな」などと書かれた葬儀用の花輪を届けさせた。また、「HYBE傘下のBIGHIT MUSIC（ビッグヒット・ミュージック）はBTSに対する無分別な攻撃や陰湿な攻撃について、責任ある姿勢で収拾に当たり、即刻、法的措置と進行状況を確実に告知するよう強く要求する」「私たちはHYBEではなく『BTS』を支持している」といった内容の声明文を新聞広告で出した。

　BTSの買い占め疑惑は、2017年1月に「便法マーケティング」関連の共同恐喝で起訴されたA被告に対する判決文がインターネット・コミュニティー・サイト上に最近になって掲載されたことにより、あらためて浮き彫りになった。これによると、一時、こうしたマーケティングに動員されたとされるA被告は「不適切な（違法）マーケティングに関する資料を持っている」という脅迫文をEメールで送り、所属事務所関係者から計8回にわたり5700万ウォン（約640万円）を脅し取ったという。判決文には「買い占めマーケティングを口実に金を脅し取った」という表現が明記されていた。

　BIGHIT MUSICは当時、「被告の恐喝と脅迫で言及された『不適切な（違法）マーケティング活動』は被告の一方的主張だ。『便法マーケティング』は通常のオンライン・バイラル・マーケティングを意味する」と釈明した。バイラル・マーケティングとは口コミで情報が広がることを利用したマーケティング方法のことだ。最近、再びこの件が注目を浴びると、BIGHIT MUSICは今月2日にあらためて「事実ではないことをはっきりと申し上げる。虚偽事実流布と名誉毀損（きそん）に該当する多数の投稿を集め、捜査機関に第1次告訴状を今日提出した」と述べた。その上で、「アーティストの評判を阻害する悪意あるデマに対しては、無寛容の原則で民事・刑事上の法的措置を取る」とし、強硬な対応を予告している。

パク・ソンミン記者

チョソン・ドットコム／朝鮮日報日本語版

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