韓国と同様に通勤時間の長い国は日本と中国だった。2021年に日本の総務省が実施した社会生活基本調査の結果によると、日本全国の会社員の通勤時間（往復）は一日平均79分だった。首都東京の周辺は通勤時間が全国平均より最大で20分以上長かった。東京の南にある神奈川県が100分で最も長く、次いで東京都と千葉県が95分だった。日本の不動産専門メディア「アットホーム」は「都心に近いほど人口が多く交通が混雑し、..

　韓国と同様に通勤時間の長い国は日本と中国だった。2021年に日本の総務省が実施した社会生活基本調査の結果によると、日本全国の会社員の通勤時間（往復）は一日平均79分だった。首都東京の周辺は通勤時間が全国平均より最大で20分以上長かった。東京の南にある神奈川県が100分で最も長く、次いで東京都と千葉県が95分だった。日本の不動産専門メディア「アットホーム」は「都心に近いほど人口が多く交通が混雑し、住宅価格が高くて職場の近くに住むのが困難なため、通勤時間が長くなる」と分析した。オフィスが密集するエリアが東京駅や新宿駅など特定の地域に集中している点も通勤時間が長くなる理由だ。

　2200万人の人口を抱える都市、中国・北京の往復通勤時間も94分に達した。月刊誌「The Beijinger」など現地メディアが報じた。特に、社会人生活を始めて間もない25歳未満の会社員の80％は一日に最低でも90分を往復通勤に費やしているという。人口2400万人の経済の中心地・上海の一日の往復通勤時間が80分に達することも、中国の都市計画学会の集計で分かった。

　米国の場合、「世界の経済首都」ニューヨークと、ニューヨークのベッドタウンとされるニュージャージー州の一日の往復通勤時間が75分で最も長かった。米国国勢調査局による2019年時点の調査結果だ。次いで、連邦政府機関の集まるワシントンDCが71分だった。アップル、グーグル、テスラなどグローバルIT企業が密集するシリコンバレーのあるカリフォルニア・サンフランシスコ周辺の会社員も、一日の平均往復通勤時間が70分に達した。米国全土の平均は55分だった。

　日本の総務省や米国国勢調査局などの調査は、それぞれ基準が異なるため国ごとの通勤時間を単純に比較することはできない。経済協力開発機構（OECD）は2016年、加盟国のうち26カ国・地域の往復通勤時間の平均を同じ基準で調査したが、その結果韓国は58分で最も長く、次いで日本とトルコ（40分）、メキシコ（36分）の順だった。スウェーデンの通勤時間は18分で最も短く、スペインとフィンランドもわずか21分だった。

キム・ドンヒョン記者

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

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