21世紀に核戦争が発生した場合、生存の可能性が最も高い国はどこだろうか。大災害が起こっても自給自足により人類の文明再建の助けとなる国はオーストラリアとニュージーランドだという研究結果が発表された。

　英日刊紙ガーディアンが9日（現地時間）に報道したところによると、ニュージーランドのオタゴ大学研究陣は、核戦争・巨大火山爆発・小惑星衝突などにより突然、太陽光が遮られるという大災害に見舞われても生き残れ..

　21世紀に核戦争が発生した場合、生存の可能性が最も高い国はどこだろうか。大災害が起こっても自給自足により人類の文明再建の助けとなる国はオーストラリアとニュージーランドだという研究結果が発表された。

　英日刊紙ガーディアンが9日（現地時間）に報道したところによると、ニュージーランドのオタゴ大学研究陣は、核戦争・巨大火山爆発・小惑星衝突などにより突然、太陽光が遮られるという大災害に見舞われても生き残れるとみられる国々を分析し、学術誌「リスク・アナリシス」に掲載したとのことだ。

　同大学研究陣は島国38カ国を対象に食料生産・エネルギー自給率・製造業現況・気候など合計13の要素を評価した。その結果、オーストラリアとニュージーランドが大災害時に生き残れる国の1位になったという。以下、アイスランド、ソロモン諸島、バヌアツなどの順だった。研究陣は、これらの国々は農業生産が盛んで核戦争発生時に食糧難が深刻になりにくいと予想した。また、国の位置上、放射能による影響も最も少ないだろうと評価している。

　特に、オーストラリアはインフラ施設やエネルギー資源システムが充実している点、医療および国防予算が十分な点などが強みとして挙げられた。ただし、「英国や米国と軍事的に密接な関係にあるため、核戦争時に共に敵国の標的になる可能性がある」と研究陣は懸念している。

　ニュージーランドは長期間にわたり非核化状態を維持しているため、同盟国による被害を受ける可能性が比較的少ないという。また、日光が遮られて突然、地球の温度が下がった場合でも、四方を囲む海洋が急激な気温低下を防ぐ緩衝材のような役割を果たす可能性があると調査で分かった。ただし、軍事安全保障の面で脆弱（ぜいじゃく）性があり、戦争などで攻撃された場合、対処能力がやや不足していると研究陣は分析した。

　一方、大災害時に被害が大きいと予想される国としては、中国、ロシア、米国などが挙げられた。研究陣はその根拠として、核戦争時に産業システムが崩壊し、自国での食料生産割合が最大97ポイントまで減少する恐れがあることを挙げている。

パク・ソンミン記者

チョソン・ドットコム／朝鮮日報日本語版

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