有名ファストフード店から食べかけの料理が配達されたかのように事件をでっち上げ、インターネット放送に流した有名ユーチューバーが、裁判にかけられることになった。このユーチューバーは、ファストフードを運営するフランチャイズ企業から「事実無根だ」と抗議を受けて、事件をでっち上げたことを認め、謝罪動画を投稿してさらに再生回数を稼いでいたことが分かった。

　水原地検安山支庁刑事1部（イ・ジュンシク部長検事）は..

　有名ファストフード店から食べかけの料理が配達されたかのように事件をでっち上げ、インターネット放送に流した有名ユーチューバーが、裁判にかけられることになった。このユーチューバーは、ファストフードを運営するフランチャイズ企業から「事実無根だ」と抗議を受けて、事件をでっち上げたことを認め、謝罪動画を投稿してさらに再生回数を稼いでいたことが分かった。

　水原地検安山支庁刑事1部（イ・ジュンシク部長検事）は30日、ユーチューバーのＡ被告と知人のＢ被告の2人を、情報通信網利用促進及び情報保護等に関する法律（名誉毀損）違反と業務妨害の罪で在宅起訴したと発表した。

　チャンネル登録者数100万人以上を誇る有名ユーチューバーのＡ被告は昨年6月末、自身のユーチューブに、ファストフード店に注文した料理を配達員が横取りしたという内容の動画を投稿した。動画の中で、チキンにはかじられたような痕があり、ピザは6切のはずが4切れしか入っていなかった。また、A被告はこの店のオーナーに電話をかけて抗議する様子や、返金要求をオーナーが拒否して謝罪を拒む様子も放送され、物議を醸した。

　ところが捜査の結果、A被告は事前に知人のB被告と共謀し、事件を自作自演していたことが分かった。A被告は店にピザとチキンを注文し、配達先をB被告の家に指定した。B被告は配達されたピザの一部を取り出し、チキンを1口だけ食べた上で再び包装紙で包み、A被告の家に持参した。その後A被告はB被告に電話し、まるで店のオーナーに抗議しているかのように演技し、その様子を放映したことが分かった。

　検察は「2人が事件をでっち上げて放送したのは、フランチャイズ企業への恨みがあったとか、ライバル企業を支援するという目的ではなく、単に自分たちのユーチューブ放送の再生回数を増やすためのものだった」として「ユーチューブは再生回数が収益に直結するため、でっち上げが発覚した後の謝罪動画までも再生回数が伸びて、さらなる収益につながるケースがある」と説明した。

　検察によると、フランチャイズ企業の抗議を受けた3日後にA被告が上げた謝罪動画は、再生回数700万回を記録し、昨年の韓国でのユーチューブ再生回数上位10位以内に入ったという。検察は「計画的な虚偽動画は、被害者に深刻な被害を与えるだけに、今後は厳正かつ徹底的に対処していく」と明らかにした。

クォン・サンウン記者

チョソン・ドットコム／朝鮮日報日本語版

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