5日午前、ソウル市内の大学キャンパスを訪れた。中国人留学生が教室の前で大声で電話しながら笑うと、韓国人学生たちは眉をひそめた。ある韓国人学生は「迷惑行動ではないか」「本当に聞きたくない」と言い合った。キャンパス外の飲食店街で会った学生は、韓国語がなく中国語しか書いていない食堂の看板を見て、「中国人の親しい友人も多いが、韓国人に対する配慮なしに看板とメニューが中国語しかないところには行きたくない」と話した。

　ソウル大国家未来戦略院と本紙による調査によると、20–30代の「反中感情」が強かった。20–30代に国別好感度を尋ねたところ、100点満点で中国は30点だった。中国に対する好感度は北朝鮮（28点）とほぼ同じ水準だった。回答者全体のうち43％は中国を「協力対象」と見なしたが、20、30代はそれぞれ26％、32％にとどまった。昨年末時点で韓国国内に滞在する中国人は95万8900人いる。外国人の10人中4人が中国人だ。調査担当者は若者世代の中国に対する認識は、日常の中の反感を超え、反中に向かっていると分析した。

　20–30代の中国に対する反感は、日常の経験がきっかけである場合が多かった。成均館大を卒業したPさん（26）は「必修科目でもない漢文講読の講義に中国人が集まってきて、自分の成績評価が下がった」と話した。延世大に通うYさん（27）は「専攻科目の講義中に中国人と同じチームになったが、発表準備や資料調べもせずにただ乗りしてきたのに同じ単位を取得したことに腹が立った」と語った。大邱の大学生Kさん（28）は「幼いころからインターネットで中国人観光客の迷惑行動、『東北工程』問題に触れてきたが、最近は中国のビッグテック企業が個人情報を盗み出しているようだ」と警戒した。

　反中感情を持った20–30代は、韓国人が受けるべき恩恵を中国人に奪われたという認識が強かった。外国航路の船員として働くAさん（37）は「給料が高く、納税額も多い方だが、韓国政府の政策は税金を自国民より中国をはじめとする外国人にばら撒き的で使う場合が多いように思う」とし、「海外滞在期間が長い自分は医療保険の恩恵を受けることが難しいが、外国人にはメディカルツーリズム（医療観光）に来てもらいたいとしてさまざまな恩恵を与えている」と話した。反中集会に参加した経験のある大学生Bさんは「中国は大々的に韓流規制令を出し、韓国の文化や製品は排斥しているが、皮肉にも私たちが反中集会で振る太極旗にも『メード・イン・チャイナ』と書いてある」と話した。

　会社員のCさん（34）は「『ノージャパン（日本商品不買）運動』を率いた86世代（1980年代の民主化運動に加わった1960年代生まれの人）は、私たちが日本のビールを飲んだり、ユニクロの服を買ったりすることも『親日』と責めたが、青年が中国に拒否感を感じることに対しては、何も考えずに『嫌中』だと批判する」と不満を語った。

　韓国で激しさを増す反中感情を受け、韓国国内に滞在する中華圏の外国人は困り顔だ。台湾の通販サイト「松果購物」では、ハングルや英語で「中国人ではありません」「私は台湾人です」と書かれたステッカーの束が1000ウォン（約100円）で販売されているが、現在品切れ状態だ。韓国で働く台湾人の李采玟さん（27）は「中国に悪い感情を持つ人は台湾人にも差別的な行動を取る。台湾・香港出身者も韓国で中国語で話す時、声をひそめてできるだけ目立たないようにする」と話した。別の台湾人は「済州島を旅行中に中国語を使ったことで飲食店の主人に不親切な扱いを受けたことがある。その後、ソウル、釜山を旅行するたびに『私は台湾人です』というステッカーをカバンに貼っていた」と語った。

　中国に対する20–30代の敵対感と低い好感度は外交路線に対する意見にも反映されている。今回の調査で「経済成長のためには中国との関係を改善しなければならない」という点に「賛成する」との回答は20・30代いずれも53％で全年齢層を通じて最も低く、「反対する」との回答はいずれも47％で最も高かった。本紙と共同で調査を実施したソウル大国家未来戦略院のキム・ハンナ教授（晋州教育大）は「高齢者層は中国に対する拒否感が外交政策に対する態度には結び付かないが、20–30代では異なることが分かった。青年層の強い反中感情が国家的な実利にマイナスの影響を及ぼす可能性に留意すべきだ」と述べた。

シン・ジイン記者、コ・ユチャン記者、キム・ドヨン記者