【ソウル聯合ニュース】韓国・大韓商工会議所の商品データ分析機関、マーケットリンクが全国のコンビニエンスストア１５００店舗を対象に今年上半期の売上高動向を分析した結果、物価高が続いたこの２年間で５０～６０代の消費者による売り上げが大幅に増加したことが分かった。

　コンビニの利用者を年齢層別にみると、今年上半期の５０代と６０代の売上高は２０２２年上半期に比べそれぞれ１８．３％、２１．４％増加した。

　一方、同期間に３０代と４０代の売上高はそれぞれ４．９％、４．８％増、２０代の売上高は１１．５％減となり、５０～６０代の売上高の増加率が目立った。

　このような流れについて、淑明女子大消費者経済学科の玉景暎（オク・ギョンヨン）教授は「５０～６０代の１～２人暮らし世帯が増加したことにより、コンビニで必要な分だけ少量を購入するパターンが広がっている」と述べた。

　また、コンビニ各社が果物、野菜、精肉など生鮮食品の品ぞろえを強化した売り場を展開し、利便性とアクセスの良さを重視する５０～６０代の１～２人暮らし世帯のニーズを満たしていると説明した。　

　物価高で外食費用の負担が高まるなか、リーズナブルで簡単に食事を済ませることができるコンビニが外食の需要を取り込んでいる。

　今年上半期にはコンビニの軽食類の売上高が２年前に比べ１７．６％増加し、コンビニ全体の売上高増加率（３．６％）を大幅に上回った。

　内訳をみると、即席麺（２４．７％）、汁物・チゲ類（２３．４％）、弁当・パックご飯類（２１．６％）などの増加率が高かった。

　これを受けてコンビニ各社は大容量の弁当やカップ麺を安価で売り出し、価格に敏感な外食需要層を攻略している。

　今年上半期にコンビニ全体の売上高（たばこを除く）の１９．３％を占めた酒類は、ウイスキーを含む洋酒と伝統酒の売上高が２年前よりそれぞれ１８．４％、１３．６％増加した。

　一方、同期間のビールと焼酎の売上高はそれぞれ３．９％、１．８％増にとどまり、ワインは３３．０％減少するなど、トレンドに変化が生じた。