3月初め、ある中堅企業の採用担当者は志願者の自己紹介書を読んで「会社名」と書かれた部分を発見した。大学時代の経験と職務の関連性に対する質問だったが、最後の部分に「私は会社名で熱心に働きます」といったおかしな文章が2、3カ所見つかったのだ。志願者に問い合わせてみたところ、「締め切りまでに間に合わず、チャットGPTを使って作成した。会社名など修正し忘れた部分があった」という回答が帰ってきた。この志願者は言うまでもなく不採用となった。

　企業採用における最初の関門とされてきた「自己紹介書」がAI（人工知能）を活用したチャットGPTの登場により、今後姿を消すといった見通しが示されている。

　3月24日、雇用労働部（日本の省庁に相当）と韓国雇用情報院は、売り上げ基準でトップ500大企業の採用担当者を対象にアンケート調査を行い、「2023年下半期の企業採用動向調査」の結果を発表した。これによると、採用担当者の41％が「自己紹介書がなくなり、他の選考方法が強化されるだろう」と回答していたことが分かった。同調査は昨年11月から12月まで行われ、延べ315社が回答した。

　回答した採用担当者の64.1％は、志願者がチャットGPTを使用した場合について「独創性がなく否定的」と答えた。文章で表現される自己紹介書を通じて思考力や論理性などを総合的に判断してきたが、こうした判別が不可能になるということだ。志願者がチャットGPTを使用したかどうかを、採用担当者が見抜くのが至難の業という点も、自己紹介書が姿を消すのに拍車を掛けるものと見られる。全体の65.4％が、チャットGPTの使用が確認された場合、減点や不合格とするとしながらも、チャットGPTを使用しているかどうかの判別を行っているという回答は27％にとどまった。

　採用担当者らは、新規採用の際、実務型の人材を好むと回答した。これら担当者は、学閥（1.9％）よりも職務経験（35.6％）や職務能力（27.3％）をより優先的に評価していることが分かった。また、書類（7.3％）や筆記（0.6％）よりも面接（92.1％）の結果を中心に採用すると回答した。

キム・アサ記者