【ソウル聯合ニュース】韓国文化体育観光部と韓国観光公社は２２日、訪韓日本人観光客の回復速度を上げるため、メインターゲットである２０～３０代女性の誘致を拡大し、中長期的観点から男性や海外修学旅行の攻略を強化すると発表した。

　昨年韓国を訪れた日本人は２３２万人で、２０１９年に比べ７０％以上回復。中国を抜いて訪韓観光客１位となった。

　観光公社は今年、▼忠誠度の高い訪韓客の固定化▼グルメなど地方観光コンテンツを活用したマーケティング強化▼地方観光誘導のための協業と観光コンテンツＰＲ▼韓日未来世代間の交流活性化――など多様な事業を推進する予定だ。

　なかでも訪韓日本人観光客の４２％を占める２０～３０代の女性を中心に、リピーターの誘致拡大に集中する。　

　韓国旅行で最も好まれるコンテンツである「グルメ」をテーマに多彩な訪韓観光コンテンツを打ち出し、地方への訪問を誘導する方針だ。

　また、日本人が主に利用する韓国プリペイドカードや日本のクレジットカードの会社と協業し、再訪問につなげるキャンペーンを実施する計画だ。

　これに加え、近ごろ韓国への関心が高まっている日本人男性を新たなターゲットに設定し、マーケティングを展開する。　

　観光公社が行った調査の結果、日本人男性の約８０％が「韓国旅行を検討したい」と回答。潜在力のある市場であることが確認された一方、韓国は女性向けの旅行先という固定観念が非常に強いことも分かった。

　これを受け、観光公社は路地裏グルメツアーやバイクツアーなどの男性向けコンテンツを開発し、今年から本格的な誘致拡大に乗り出す。

　また、２８年に海外修学旅行目的地の１位を奪還することを目標に、未来世代の教育旅行の拡大にも力を入れる。

　観光公社はこれまでの修学旅行のスタイルである「全員参加」から「個別・小規模参加」に変化している日本の修学旅行に対応し、日本の学校が好む体験プログラムを開発・提案するなど各学校に合わせたマーケティングを推進する計画だ。

　観光公社のチョ・ヒジン国際マーケティング室長は、３月から東京と福岡を皮切りに観光ＰＲイベント「Ｋ観光ロードショー」を開催するなど、潜在需要の掘り起こしに向けて日本でのマーケティング活動を強化すると説明した。