世界の産業大国は長年蓄積してきた基礎科学技術を土台にした「素材・部品・設備大国」だという共通点がある。韓国もしっかりとした素材・部品・設備の生態系を構築し、産業競争力をさらに一段階引き上げ、それを持続可能にする作業に着手した。

　浦項市はポステックという研究中心の技術大学、新素材・新物質発見のための第4世代放射光加速器を備えた浦項加速器研究所、ポスコフューチャーエムなど電池メーカーが密集しクラスターを形成している。それぞれが電池関連の産学研体系を整え、電池素材部門でライバル国をリードしている。

　素材・部品・設備大国になるためのグローバル競争は激しい。半導体素材・部品・設備市場で35％のシェアを占める日本が代表的だ。日本は「失われた20年」と呼ばれる1990年代以降の不況の中でも科学予算を削減せずに理化学研究所など多くの研究機関を支援した。同研究所は3人のノーベル賞受賞者を輩出した日本の基礎科学研究の象徴だ。最近米半導体大手インテルは、日本の理化学研究所と量子コンピューターなど未来技術を共同開発するための作業に着手した。

　ドイツも100年以上蓄積された基礎科学分野の底力で世界の素材・部品・設備市場をリードしている。日本と同様に100年以上の老舗企業が多いが、彼らが長期間蓄積してきた重要技術が素材・部品・設備産業が成長する土台になっている。世界の半導体市場を掌握するオランダの半導体装備メーカーASMLの誕生にも大学と研究機関の役割が大きかった。基礎開発から商用化に至るまで、各段階ごとに産学研が協業し、1980年代から30年間独自技術を蓄積した。

　韓国科学技術院（KAIST）文術未来戦略大学院のソ・ヨンソク教授は「ドイツとオランダの場合、産学研協力体系がしっかり構築されている。大企業だけでなく、中小企業や平凡な研究員も新技術に挑戦し、強力な素材・部品・設備生態系をつくった」と話した。

　韓国も素材・部品・設備大国になるためには、現在よりさらに思い切った長期間の研究支援と技術開発など「時間の蓄積」を通じ、重要技術を確保しなければならない。大韓貿易投資振興公社（KOTRA)の鄭爀（チョン・ヒョク）元日本地域本部長は「日本は大学や研究所が長期にわたって開発した重要技術を企業に移転する『産学研体系』を備えている。我々も産学研協力を通じ、基礎科学技術にさらに多くの時間と資源を投資しなければならない」と指摘した。

カン・ダウン記者