世界保健機関（WHO）が、孤独は世界的な健康上の脅威であると宣言し、この問題を専門に担当する国際委員会が発足した。

　英紙ガーディアンは16日（現地時間）、世界保健機関が孤独の問題を解決するため、米国の公衆衛生総監ヴィヴェク・ムルシー氏とアフリカ連合青少年特使のチド・ムペンバ氏を筆頭にした「社会的つながりに関する委員会」を組織したと報じた。同委員会には、日本の加藤鮎子こども政策担当大臣やバヌアツ共和国のラルフ・レゲンバヌ気候変動適応・エネルギー・環境・気象・地質災害・災害管理大臣など11人が参加する。世界保健機関は、同委員会が新型コロナウイルス感染症の大流行による社会的、経済的断絶が社会的つながりをどのように毀損したのか調べ、社会的つながりに関するグローバル・アジェンダを定義すると説明した。

　世界保健機関は、社会的孤立が身体的、精神的健康に深刻な影響を及ぼすと主張した。ヴィヴェク・ムルシー氏は「孤独というのは毎日たばこを15本ずつ吸うくらい健康に有害で、孤独による健康上のリスクは、肥満や身体活動不足に関連するリスクよりもずっと高い」と警告した。また、高齢者の4人に1人が社会的孤立を経験するという比率は、世界のあらゆる地域で似通っているという。

　若い世代でもまた、孤独が問題になっている。ガーディアンは、青少年の5－15％が孤独を感じているという数値があるが、過小評価されていると指摘した。青少年のうち、孤独を経験した比率はアフリカ（12.7％）が欧州（5.3％）に比べ2倍以上高かった。

パク・チミン記者

イラスト＝チョン・ダウン（朝鮮デザインラボ）