映画の興行を助ける材料とされてきた「抗日（反日）」だが、最近の映画館街では今ひとつになりつつある。

　李舜臣（イ・スンシン）将軍が主人公の『ハンサン　－龍の出現－』は観客726万人を集めたが、その前編に当たる2014年の映画『バトル・オーシャン 海上決戦』（1761万人）に比べると観客動員数が半分にもならず、興行的には振るわなかった。安重根（アン・ジュングン）義士の最期の1年を描いた映画『英雄』＝原題＝は公開されてから2カ月近くになるが、損益分岐点（340万人）をいまだに超えられていない。ソル・ギョングとイ・ハニの主演で朝鮮総督暗殺作戦を描いた『幽霊』＝原題＝、認知症の高齢者が60年ぶりに親日派に復讐（ふくしゅう）するという映画『リメンバー』＝原題＝は惨敗した。抗日映画は昨年夏からずっと興行不振に陥っているのだ。

　新型コロナウイルス感染拡大前の2010年代は『バトル・オーシャン 海上決戦』『暗殺』『密偵』『鳳梧洞戦闘』＝原題＝など、日本を敵と設定した映画のほとんどが大きな収益を上げた。例外は『軍艦島』と『隻眼の虎』だけだった。ところが、最近の抗日映画は相次いで無残な興行成績となっており、「映画館街で『無条件の反日』や『ノージャパン（No Japan＝日本製品不買運動）』が通用した時代は終わった」という見方が出ている。

　映画市場アナリストのキム・ヒョンホ氏は「商業映画がよく使っていた従来の抗日テーマは、今後の市場をリードする20－30代の観客たちには訴える力があまりない」「かつては『日本に勝ちたい』という心理がヒットの助けとなったが、最近の若い観客たちはその段階を通り過ぎて『克日』を達成し、今は日本を見る目に余裕ができているためだ」と分析した。「製作費100億－200億ウォン（約10億－20億円）の映画を作る監督・プロデューサー・投資家はほとんどが40－50代なので、過去の慣性から抜け出せないでいることが問題だ」という指摘もあった。

■抗日映画が不振のワケ

　『ハンサン　－龍の出現－』は韓国歴代興行成績ランキング1位『バトル・オーシャン 海上決戦』の続編ということで、観客動員数1000万人を達成できるかどうかに関心が寄せられていた。ところが、新型コロナの防疫措置が解除された夏のかき入れ時に公開されたものの、興行成績は『バトル・オーシャン 海上決戦』より1000万人も少なかった。今年末に公開予定の「李舜臣三部作」最終作の『露梁（ノリャン）：死の海』＝原題＝も興行を楽観できなくなった。『英雄』はミュージカル映画という違和感や、主人公たちが歌う時の動機付けが不十分な点などが問題視されて興行不振だ。

　映画評論家のユン・ソンウン氏は「『ハンサン　－龍の出現－』と『英雄』は実在の人物を取り上げているからいいとしても、『幽霊』や『リメンバー』のように悲壮感でアプローチする抗日映画は時代錯誤的だ」「動画配信サービスの時代になり、コンテンツの国籍を問わず『面白ければ見る』という実用主義が大勢になっている。無条件に『反日』や『クッポン（盲目的な愛国心）』を強調する映画は以前ほどのパワーがない」と評した。