韓国の中堅化粧品メーカー「CLIO（クリオ）」は日本にある雑貨店・セレクトショップ・ドラッグストアなどの小売店1万4000カ所で自社製品を販売している。同社は日本でカラーコスメ・ブランド「クリオ」や「peripera（ペリペラ）」をはじめ、スキンケア製品やヘアケア製品まで計5ブランドを展開している。クリオの日本売上高は2018年の55億ウォン（約5億7800万円）から2021年は457億ウォン（約48億円）へと3年間で730％も急増した。クリオの関係者は「新型コロナの流行以降、日本の化粧品市場は縮小しているが、『Kビューティー』旋風は勢いがある」「2023年は流通チャンネルをさらに拡大する計画だ」と語った。

　円安という不利な条件にもかかわらず、韓国の化粧品が日本市場でブーム的な人気を呼んでいる。韓国貿易協会によると、2022年1月から10月までで韓国は日本に665億4600万円の化粧品を輸出し、伝統的な化粧品大国フランスを抜き、日本の化粧品輸入相手国の1位になった。フランスは2位で、以下3位米国、4位中国の順だ。韓国貿易協会関係者は「日本は資生堂やSK IIのような現地ブランドの地位が高く、自国の商品を好む傾向が強いため、韓国の化粧品メーカーが参入しにくい市場だとされてきた」「その上、円安でもあるのに、韓国の化粧品が日本で輸入先1位になったのには相当な意味がある」と話す。韓国の大手化粧品メーカー「アモーレパシフィック」は日本進出から8年たった2014年、高価格ブランドの販売不振により撤退せざるを得なくなった。ところが新型コロナウイルス感染症の流行後、動画配信サービス「ネットフリックス」や動画共有サイト「ユーチューブ」を通じて韓流ブームが巻き起こり、日本のあらゆる世代の消費者たちから「Kビューティー」があらためて注目されていると分析されている。

■円安でも「Kビューティー」は売れ続けている

　2022年12月27日、会員数2000万人という日本のインターネット・ショッピング・モール「Qoo10（キューテン）ジャパン」が集計した「直近24時間で最も売れた化粧品」ベスト20に韓国の製品14製品がランクインしていた。

　中でも韓国の中小メーカー・中堅メーカーの活躍が目立つ。14製品のうち「Bonajour（ボナジュール）」や「VT COSMETICS（VTコスメティックス）」と言った中堅・中小メーカーの基礎化粧品・カラーコスメは12製品に達する。大手化粧品メーカー「CJオリーブヤング」が日本のEコマースサイト「楽天市場」やQoo10で販売している韓国中小メーカーの化粧品の売上は昨年より132％増えた。CJオリーブヤング関係者は「中小メーカーのブランド製品『BIO HEAL BOH（バイオヒールボ）』のプロバイオダーム・リフティング・クリームなどは2022年1ー3月期のQoo10『メガ割り』イベントで基礎化粧品部門1位になった」「日本の化粧品関連コミュニティー・サイトで、韓国の中小メーカーの製品は『品質に優れ、価格もリーズナブルだ』と評価されている」と語った。

　中小メーカー「OLIVE INTERNATIONAL（オリーブインターナショナル）」のコスメブランド「Milk Touch（ミルクタッチ）」が出しているオールデイマスカラもQoo10のメガ割りイベントでマスカラ部門1位になった。同社の関係者は「小売店約4000店で製品を販売し、来年4月までに追加で約1300店を出す予定だ」と言った。韓国国内で営業損失を出した「NATURE REPUBLIC（ネイチャーリパブリック）」も日本法人を昨年設立して現地の店舗を増やし、2022年7ー9月期に黒字転換した。スキンケア製品「グリーンダーマシカ」「ビタペアC」といった製品を小売店6000店に納品・販売しているおかげだ。

■大企業も再び日本へ

　韓国を代表する化粧品メーカー各社も日本市場攻略に本格的に乗り出している。中堅メーカー「COSMAX（コスマックス）」は今年、日本法人を新たに設立した。新型コロナ以降、日本の20－30代の消費者を中心にネットで韓国の化粧品の注文が急増するや、製品を迅速に供給するために現地法人を作ったのだ。同社関係者は「韓方（韓国漢方）ナチュラル成分が入ったBBクリームやクッションファンデーションなどの製品を最新の技術力を生かして迅速に生産・供給している」と語る。コスマックスの日本輸出はこの3年間で毎年2けたの成長率を記録している。

　アモーレパシフィックも今年、自社ブランド「LANEIGE（ラネージュ）」を日本の「＠cosme（アットコスメ）」のオンラインや東京・原宿店で販売した。もう一つのブランド「innisfree（イニスフリー）」の販売も拡大している。2021年、原宿に2番目の店舗をオープンさせたのに続き、「Loft（ロフト）」などの小売店にも流通網を拡大している。「LG生活健康」は昨年1月から日本市場に進出し、現在までロフトや「東急ハンズ」などの小売店1万4000カ所に「CNP Laboratory（CNPラボラトリー）」というブランドで製品を供給している。

宋恵真（ソン・ヘジン）記者