開発者などの需要が急増するIT職群は、就職活動者たちが集中しているが、その他の分野は状況が異なる。特に、国費支援を受ける従来の職業訓練受講生が減っている。

　京畿道始興、軍浦、安山、仁川所在の技術学習塾である韓国職業能力教育院の昨年の入学生は1016人だった。5年前に比べて30％減った。韓国職業能力教育院のキム・ジンヨン教務部長は「建築・溶接・空調冷凍・電気工事の授業には、再就職しようとする40－60代がほとんどで、20－30代はほとんどいない」とし「1クラス30人が定員だが、2－3年前からは20人を下回っている」と話す。

　

　雇用労働部（省に相当）傘下の機能大学であるポリテク大学も同様だ。2年制学位課程の競争率は2017－19年に約4対1であったが、昨年は2.5対1まで低下した。一方、新技術関連の学科は高い競争率を見せた。満39歳以下の短大卒業生以上を対象とする「ハイテク課程」の昨年の競争率はビッグデータ分析が13.9対1、フィンテック（金融IT技術）が7.4対1、情報セキュリティーが4.7対1、バイオ製薬が4.6対1だった。

　コーディング学習塾の中でも、受講料全額を国費で支援しているところがある。しかし、ほとんどの私設学習塾は参加していない。あるコーディング学習塾の関係者は「政府の事業に参加すると成績の低い受講生を辞めさせられないなど、塾を運営する上で制約が多く、就職率の高さを維持することは難しい」と話す。私設学習塾の受講生の一部は、受講料全額無料の国費支援コーディング塾を卒業したものの、就職できなかったという。彼らは「国費支援の学習塾の講義では、プラットフォーム（IT基盤提供）企業の要求水準に合わせることは難しい」と話す。

　政府は、若者の好みに合わせ、デジタル新技術分野の人材養成プログラム「K－デジタル・トレーニング事業」を拡大している。雇用労働部によると、特化訓練機関は2020年の26カ所から昨年には105カ所へと大幅に増えた。ポリテク大学も今年、約350億ウォン（約33億円）を投じて人工知能、ソフトウエア関連の15学科を新設・改編する予定だ。しかし、教育水準を高めるなど根本的な職業訓練のリモデリングが必要だとする声が上がっている。

　世宗大学のファン・ヨンシク教授は「産業が高度化し、企業の求める人材水準が日増しに高まりを見せているが、就活生のレベルがこれに及ばないため、ミスマッチ（需要と供給の格差）現象が生じている」とし「マイスター高校などの教育を充実させ、政府支援の職業訓練プログラムを補完すべきだ」と呼び掛けた。

ファン・ジユン記者