中国・北京の繁華街・長安街に隣接する「LG北京ツインタワー」は2005年に完成して以降、「中国の中の韓国」を象徴するシンボルだった。地上31階、地下4階の建物は中国で事業を拡張するLGの「司令部」としての役割を果たしてきた。しかし、LGグループが中国事業の見直しを行い、ビルをシンガポール政府投資公社（GIC）の子会社に売却して以降、最近は改装工事が行われている。「エクスチェンジタワー」と名称変更したビルは中国食品最大手の中糧集団（COFCO）が使用する予定だ。SKグループ北京ビルは昨年、中国の和諧健康保険に売却され、現代自動車の現地法人、北京現代汽車の北京第1工場は中国の電気自動車（EV）メーカー、理想汽車に買収され、来年からEVを生産する予定だ。

 

　北京市朝陽区の望京地区は中国でも代表的な韓国人居住区だ。かつては「不夜城」と呼ばれた。契約を獲得した駐在員、韓国からの出張者でにぎわいを見せていた。しかし、終末高高度防衛ミサイル（THAAD）の韓国への配備問題に続き、コロナまで重なり、最近は午後10時には店が閉まる。事業を放棄した韓国人が離れ、「韓国城」と名付けられた商業ビル1階の最も目立つ位置には四川料理店が入居した。現在中国に滞在している韓国人の数は26万人と推定される。中国国内の常住外国人（84万人・2020年中国人口調査）の中では最多だが、2年前の33万人（在外同胞財団統計）より21％減少した。

　クリスマスイブの昨年12月24日夕、ソウル交通公社2・7号線大林駅8番出口前にある「麻辣香鍋」店には配達バイクがひっきりなしに出入りしていた。大林洞は人口全体の約4分の1の1万3000人が中国人というソウルを代表する中国人居住区だ。13年間店を営んできた中国人Zさん（48）は「コロナで商売は以前のようにはいかないが、在韓中国人が増えたおかけで月に3000万－6000万ウォン（約290－387万円）を売り上げている」と話した。来店客は大半が中国人だ。中国人専用の配達アプリで注文を受ける。Z氏は「大林洞だけで少なくとも1000店を超える中国人経営の店舗があり、ここで成功した人は富川、富平に支店を出している」と話した。Z氏もソウル2カ所と京畿道高陽に出店している。

　韓国と中国の関係は国交樹立から30年で貿易量、人的交流が飛躍的に成長した。国交樹立後、韓国の対中輸出は53.8倍、中国の対韓輸出は29.3倍になった。韓国と中国の貿易額は最高を更新している。しかし、中国で韓国の相対的な重要性がますます低下している。一方、韓国は中国に過度に依存する状況が形成されている。中国が韓国の貿易に占める割合は1992年の4％から20年の24.6％に高まったが、中国市場でサムスン製携帯電話のシェアが1％未満に低下したのが代表的だ。韓国が中国の貿易で占める割合は6.1％だ。「中国の中の韓国は小さくなり、韓国の中の中国は大きくなった」と指摘する声が出ている。

　中国政府内部での韓国の地位は北朝鮮と比べても大きく改善していない。中国は駐韓大使に局長級を充てているのに対し、駐北朝鮮大使に任命されたと伝えられた王亜軍氏は次官級（共産党中央対外連絡部副部長）だ。王毅外相は最近、中国外交部傘下のシンクタンク「中国国際問題研究院」の演説で2021年の対アジア外交を評価し、日本、インドに続き、北朝鮮、韓国、モンゴルの順で言及した。これについて、外交関係者は「中国の官僚の頭の中にある順位だ」と受け止めている。コロナが原因とはいえ、文在寅（ムン・ジェイン）大統領が2回訪中しているのに対し、習主席は一度も訪韓していない。

北京＝朴淳燦（パク・スンチャン）特派員、イ・ボルチャン記者