新型コロナウイルス禍で外部活動や登校授業が減り、家で「オンラインギャンブル」にはまる若者が増えていることが分かった。このほど、韓国賭博問題管理センターの大邱センターが「インターネットでギャンブルを知り、オンラインギャンブルにはまる若者が増加した」と明らかにした。

　大邱センターによると、大邱地域の青少年のオンラインギャンブルゲーム参加割合は2018年の3.6％から昨年は9.3％に増加したという。オンラインギャンブルゲームには、カードや花札からあみだくじ、カーレースゲームなどが含まれる。スポーツ競技を賭けの対象にするオフラインのギャンブルに参加する割合が減少した一方で、「非対面（オンライン）」の事例が増加した。「スマートフォンに届いた広告でギャンブルに知った」との回答や、「テレビや映画などで知った」という回答も2年前に比べ2％以上増加した。

　ギャンブル資金のタイプも、オフラインからオンラインに移っている。「サイバーマネー」をギャンブル資金として使った青少年は2018年の4.2％から昨年は8.5％へと約2倍に増えた。だが、同時期に現金を使用した割合は20％近く減少した。大邱センターの関係者は「新型コロナウイルス感染症で登校授業が減った間にオンラインでギャンブルを知った生徒たちが増えたものと見られる」と語った。

　一方、韓国の賭博問題管理センターが昨年8月から10月まで、全国の中高校生1万5349人を対象に実施した「2020年青少年賭博問題実態調査」の結果によると、「一時的な楽しみのためにギャンブルをした」という回答が44.5％で最も高かったという。以下、「やる事がなくて」（10.4％）、「もしかしたらお金が手に入るのではないかと思って」（8.3％）などが続いた。韓国の中学校・高校在学生の2.4％がギャンブル問題の「リスク集団」であることも分かった。韓国の中高在学生269万人で計算すると、約6万5000人に相当する数字だ。リスク集団とは、調査時点の3カ月間前から繰り返しギャンブルの経験があり、深刻な調節失敗を経験するなど、ギャンブル依存症のリスクが高い状態に該当する集団のことだ。

　専門家らは「青少年のギャンブル依存を防ぐには、学校の予防教育が重要だ」と口をそろえる。韓国賭博問題管理センター予防広報チームのキム・ハヨン氏は「学校でギャンブル予防教育を義務的に実施する必要がある」と言った。東国大学警察行政学科のクァク・テギョン教授は「ギャンブルにはまった青少年たちは『本人の能力や労働ではなく、運に依存して金を稼ぐことができる』という誤った認識を持つ可能性がある。小学校の時からギャンブルの危険性を繰り返し警告する教育をしなければならない」と述べた。