日本の著名な文化人類学者である伊藤亜人・東京大学名誉教授が、行き詰まっている韓日関係を解決するには「韓半島の人々の恨（ハン）」を推し量るべきだと助言した。

　伊藤教授は24日、毎日新聞とのインタビューで、韓日請求権協定に関して、「確かに日韓基本条約などの『法』はある」としながらも、「明治以降の帝国主義の犠牲になってきた朝鮮半島（韓半島の日本側呼称）の人たちには、西洋的な『法』だけでは割り切れない感情がある。彼らの中にある『恨（ハン）』とか『非業の気持ち』に対して日本側は『惻隠（そくいん）の情』を示すべきだろう。傲慢にならず、相手をおしはかろうとする姿勢だ。そうでないといつまでも日本は『法匪（ほうひ）』と呼ばれる。お互いにとって不幸な状態が永遠に続く」と述べた。毎日新聞は「法匪」という単語を「法解釈に固執し実態を顧みない人」と説明している。

　伊藤教授は、自ら1970年代から済州島や全羅南道珍島などの現場調査を約30年間にわたり続け、日本に韓国のことを伝えてきた学者だ。日帝強占期以降に韓国について研究した第1世代の文化人類学者としての功績を認められ、2003年に韓国政府から文化勲章を授与されている。

　伊藤教授は、現在の日本の政治・経済分野のエリートたちに、韓国社会に対する理解や共感が不足している点も指摘した。同教授は「国際交流の「交流」の基本は（中略）あくまでも生身の人間同士が現場で触れ合い、いろんな経験を共にすることだ。そうすれば（中略）お互いの考え方の違いが理解でき、どうすれば違いを乗り越えられるかを考えることができる」と、現在の日本のエリートたちにこのような考えが足りないと批判した。その上で、「戦前を知る過去の（日本の）政治家の中には深い反省を含めてアジアへの熱い思いを持つ人が多かったが、今のエリート層には隣国への友愛の情が感じられない」とも言った。

　伊藤教授は、未来志向的な韓日関係を築くのに最も重要なものとして、両国の国民同士、特に若い世代の交流活性化を挙げた。「負の遺産」への抵抗が少ない世代だからだ。伊藤教授は「私自身も（韓国に）心の通う友人ができて50年近くになろうとしている。（日本）国民の何人かに1人ずつでもこうした友人ができれば、日韓の関係はおのずとうまくいくにちがいない」と述べた。