半導体除くと営業利益減、サムスン電子の苦悩

　サムスン電子が今年、売上高300兆ウォン、営業利益60兆ウォンを同時に突破する過去最高の業績を上げるとの分析が相次いでいる。しかし、半導体事業を除けば、むしろ営業利益が前年比で減少する可能性が高いことが分かった。半導体事業の好況がスマートフォン、テレビ・家電などの事業の不振を覆い隠すいわゆる「半導体錯視」現象だ。半導体市況が不振に陥った場合、サムスン電子の業績も急激に悪化する可能性が高いだけに、新しい未来事業の発掘が求められている。電子業界関係者は「テレビとスマートフォンは中国の後発メーカーとの差別化がますます難しくなる。果敢な合併・買収（M&A）を通じ、新たな成長動力を確保しなければならない」と指摘した。

■ますます高まる半導体依存

　本紙がこのほど、証券会社5社（KB、新韓、ユジン、イーベスト、現代自動車）が発表したサムスン電子の業績予想を分析した結果、サムスン電子は今年、売上高320兆ウォン（約33兆円）、営業利益60兆ウォンを突破すると予想される。半導体部門は売上高123兆ウォン、営業利益40兆ウォンで前年をいずれも30%以上上回る好実績を上げるとみられている。しかし、スマートフォンやテレビ、家電、ディスプレーなど半導体以外の部門では売上高が前年比8.8%増の200兆ウォン前後を達成するものの、営業利益は逆に7.6%減（22兆4000億ウォン→20兆7000億ウォン）と予想された。

　半導体部門は今年、サーバー用を中心としたメモリー半導体需要のおかげで、2018年の「メモリースーパーサイクル（好況）」を上回る過去最大の業績を上げるとみられる。インフレ、利上げで世界的な消費低迷を懸念する声もあるが、半導体に対する企業の投資は相対的に影響が少ないためだ。

　半導体がサムスン電子の売上高と営業利益に占める割合も、昨年の34%、57%から今年は38%、66%へとさらに上昇しそうだ。この間「半導体」と「スマートフォン」がサムスン電子の実績を支える2本の軸だったが、次第にその重心が半導体に大きく傾いているのだ。

【グラフ】サムスン電子の営業利益