6年前、京郷新聞の企画記事は台湾人が自分たちの国を「鬼島（グイダオ）」と呼ぶと書いた。「呪われた島」という意味が込められているという。当時の大卒初任給は80万ウォン（約8万2000円）程度と低く、非合理的な職場文化、住宅価格の高騰、旧態依然の政治などがその原因として挙げられた。
一時台湾は日本に追随するアジアの先進圏国家だった。1971年までは国連常任理事国として、韓国の兄貴分と認識されたこともある。1980年代に開発途上国で最も早く先進国に分類され、ギリシャの1人当たり国民所得を抜いた。当時台湾の国内総生産（GDP）は人口が50倍の中国の40％に達するほどだった。国民所得1万ドルも韓国より2年早い1992年に達成した。カラーテレビも自家用車も韓国より先に普及した。
そんな台湾がいつの間にか韓国人に忘れられる国になった。2000年代に入り、台湾の主力産業であるITのバブルが崩壊し、08年の世界的な金融危機で大きな被害を受けた。韓国の政治でほぼ姿を消した肉弾戦議会が台湾で繰り広げられたのもこのころだ。格下だと思っていた韓国が国家全体の規模で大きくリードし、1人当たり国民所得でも2003年に抜かれ、プライドを失った台湾人には奇妙な嫌韓感情が生じた。
台湾に再び目を向けたのは、数日前に台湾の1人当たり国民所得が19年ぶりに韓国を抜くかもしれないという記事を読んだからだ。GDPは為替レートの影響を受けるため、両国の経済を正確に反映するとは言えない。実際には年末に異なる結果が出る可能性もある。しかし、韓国と台湾の政治経済状況を見れば、「台湾の韓国超え」が実際に起きてもおかしくないように思える。それだけ最近の台湾は活気に満ちており、韓国はその反対だからだ。
京郷新聞が「鬼島」と書いた記事が出た当時、台湾は民進党の蔡英文総統へと政権交代が成し遂げられた。翌年、韓国では文在寅（ムン・ジェイン）政権が誕生した。両国の政権下で経済を象徴するのが台湾積体電路製造（TSMC）とサムスン電子だ。TSMCは順調に成長したが、サムスン電子は総帥が刑務所におり、今も裁判を受けることが「主な業務」だ。TSMCは時価総額ベースで世界の半導体企業でトップとなり、サムスン電子の株価は連日最安値を更新している。