電気自動車（EV）バッテリー市場の地図を急変している。これまで世界のバッテリー市場は韓国企業が主導する「三元系リチウムイオン電池」が標準とされてきた。しかし、最近中国メーカーが主導するリン酸鉄リチウム（LFP）電池の市場が急成長しているほか、次世代のバッテリーとなる「全固体電池」で米日企業が一歩リードしており、韓国製バッテリーの牙城が揺らいでいる。韓国のバッテリーメーカーもLFPバッテリーの生産と全固体電池への投資に取り組んでいるが、バッテリー市場の主導権を握り続けることができるかは不透明だ。
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■テスラに続きベンツもLFP採択
三元系バッテリーは容量を左右する重要素材である陽極材料にニッケル、コバルト、マンガン、アルミニウムのうち3種類を使用する。一度の充電でLFPバッテリーよりも長距離を走行できることが長所だ。しかし、最近ニッケル、マンガンなどの価格が高騰し、価格が安い鉄、リン酸塩を使用したLFPバッテリーが再び脚光を浴びている。EV市場が本格的に拡大し、価格競争力が重要となり、自動車メーカーの中にもLFPバッテリーに目を向ける企業が増えている。
メルセデス・ベンツのオーラ・カレニウス会長は27日、2024年から小型・準中型のEVのバッテリーをLFPバッテリーに変更すると表明した。小型車は長距離ではなく、主に都市部での通勤用に使われるため、航続距離が400キロメートル程度でも競争力があると判断した。
これに先立ち、世界最大のEVメーカー、テスラは「全ての車種の基本モデルにLFPバッテリーを搭載する」と表明した。フォルクスワーゲン、フォードもLFPバッテリーの採用計画を示している。アップルカーを開発しているアップルも当初からLFPバッテリーの搭載を検討しているとされる。
最近自動車メーカーがLFPに目を向け始めたのは、中国のバッテリーメーカーがLFPの弱点だった「エネルギー密度」を補完する技術を開発したためだ。EVのバッテリーはセルが集まったモジュール、モジュールが集まったパックで構成される。バッテリー世界最大手である寧徳時代新能源科技（CATL）はモジュール段階をなくし、バッテリーセルでパックを組み立てる「セルトゥーパック」製法を開発した。この製法の開発により、バッテリーの搭載空間が15－20％増え、LFPバッテリーを採用しても、小型車であれば航続距離を400キロメートル以上確保できるようになった。
LFPバッテリーは中国がシェア95％を占める。焦りの色を濃くした韓国メーカーはLFPバッテリー生産の検討に入った。SKオンの池東燮（チ・ドンソプ）社長は最近、「LFPバッテリーの開発を検討中」と表明し、LGエナジーソリューションは「エネルギー貯蔵装置（ESS）に優先的に採用する方向でLFPバッテリーを開発している」と説明した。
■全固体電池戦争も激化
未来のバッテリーである全固体電池を巡る競争も熾烈だ。EVバッテリーではプラスイオンとマイナスイオンが移動して電気を発生させる。現在のバッテリーは液体電解質を通じてイオンが移動する。バッテリー業界はそれを固体に転換する全固体電池を開発中だ。全固体電池は航続距離900－1000キロメートルは可能で、衝撃に強いことが長所だ。
この分野では日本と米国のメーカーがリードしている。1990年代からパナソニックと共同で研究を進めてきたトヨタ自動車は最も多くの特許を保有しており、最近新製品を搭載したEVを公開した。トヨタは25年に全固体電池を商用化する計画だ。ソリッドパワー、クオンタムスケープ、SESなど米国のスタートアップ企業も25－26年に全固体電池を商用化する計画を明らかにしている。
韓国企業は独自技術の研究とスタートアップへの投資を並行している。SKオンの親会社であるSKイノベーションは10月28日、米ソリッドパワーに3000万ドル（約34億円）を投資した。LGエナジーソリューションは米サンディエゴ大と全固体電池を常温で高速充電する技術を開発しているが、商用化は27年以降とみている。サムスンSDIはサムスン総合技術院などと共同で27年の商用化を目標に研究開発を進めている。
柳井（リュ・ジョン）記者
チョ・ジェヒ記者