「熱が出たので予約をキャンセルします」。「コロナの検査を受けたので店に行けなくなりました」
韓国で最近になってコロナを理由にしたノーショー（連絡なしで予約キャンセル）が急増し、自営業者は頭を痛めている。予約日が近づいてからキャンセルした場合は違約金を支払うのが普通だが、コロナ関連の理由の場合は感染対策の観点から無償でキャンセルを受け入れるケースが増えているからだ。ところが最近はこれを悪用する客が増えているため、店側も対策に乗り出している。
ソウル市麻浦区のあるネイルサロンでは最近「体温計認証ショット」をコロナを理由にした予約キャンセルの条件とした。この店の会員となっている27歳の女性は今月19日、発熱を理由に当日キャンセルを要請したが「今この時間に発熱していることを写真に撮影して送れば違約金の2万ウォン（約1900円）なしに無償でキャンセルが可能」という返事を受け取った。女性は自宅で熱を測り、「38.0度」と表示された体温計と時計の写メールをカカオを通じてネイルサロンに送った。ネイルサロンの担当者は「万一の感染を回避するためコロナ関連の予約キャンセルには積極的に応じている」「ただし違約金を支払ってキャンセルする他の客との公平性に問題が生じるので、体温計の写真を送ってもらっている」と説明した。
京畿道南楊州市に住む26歳の男性も今年7月、あるサイトを通じて江原道のゲストハウスを予約したが、2日前に職場でコロナ感染者が出たため無償のキャンセルを要請した。ゲストハウスのオーナーが「感染者が出たことを証明する証拠を提示してほしい」と求めたため、男性は職場から送られた「感染者発生のお知らせ」のメールを転送し、料金の払い戻しを受けることができた。京畿道のあるキャンプ場も予約をキャンセルする際、コロナのPCR検査結果などの書類の提示を求めている。
コロナを理由にした客と店との違約金を巡る争いが相次いだことで、公正取引委員会は「旅行、航空機、宿泊の場合、ソーシャルディスタンス第3段階以上のときは違約金なしに契約の解除が可能」とする基準を取りまとめた。しかしこのガイドラインも強制性がなく、またこれら以外の業界では今なお明確な基準さえない。公正取引委員会のある関係者は「違約金を巡る争いが発生した場合、当事者による話し合いで円滑に予約日を調整することが望ましい」とコメントした。
カン・ダウン記者