9月27日、京畿道城南市に住むユン・スンバンさん（41）は子どもが使っていたままごと用品をきれいにふいて、近隣住民にお下がりに出した。ユンさんは「市民団体による分かち合い代行があるのは知っているが、最近数年間、市民団体の活動内容が不透明だという話を聴いていて、信頼が消えた。大事にしていた物だからこそ、本当に必要な人にあげたくて子どもと一緒に出掛けてきた」と話した。済州道に住むHさん（76）は今年4月、新聞で子ども3人を一人で育てるソウルのシングルマザーの記事を読み、地方自治体を通じて100万ウォン（約9万4000円）を指定寄付した。Hさんは「寄付金が当事者にちゃんと渡されたというメッセージを受け取り本当にうれしい」と話した。
尹美香（ユン・ミヒャン）国会議員が慰安婦女性への支援金を流用した疑惑など昨年から市民団体の逸脱行為が相次ぎ、市民が隣人と善意を分かち合う方式も変化している。市民団体を信じて品物を預けるのではなく、正確な対象を指定し、ちゃんと渡されたかを確認し、品物を無償譲渡する場合でも本当に必要な人を訪ねて直接渡すようになっている。市民団体に対する不信感が善意を直接伝える社会をつくった格好だ。