東京五輪：限界が露見した日本の先端技術

　23日に開幕する東京五輪を自国の未来技術のショーケースにしようとした日本企業と政府がプライドを失っている。1964年の東京五輪開催当時、世界初の高速鉄道である新幹線を開通させ、世界を驚かせた。それに対し、今回の五輪に投入された技術は既に他社が実用化しているか、世界レベルに及ばないものにすぎないからだ。

■韓国のデジタル競争力は8位、日本27位、TOP10は？

　今回の五輪で日本の先端技術で最も大きな期待を集めたのはトヨタの自動運転車だ。トヨタは無人自動運転車「e-Palette（イーパレット）」16台を東京・中央区晴海の選手村内の主要施設を往来するシャトルバスとして運行している。しかし、自動車業界からは「新味がない技術」と評されている。この自動運転車は決まった短距離コースを往復するだけだ。米ウェイモや中国の滴滴出行などが既に運転手なしで一般道路で乗客を乗せているのに比べると、先端技術とは呼べない水準だ。電子業界のパナソニックはレーザープロジェクターと超高画質有機発光ダイオード（OLED）テレビを活用し、バーチャル空間で陸上選手が練習を行える技術を披露した。しかし、OLEDテレビの画質は韓国のLG電子に遠く及ばない。

　日本のベンチャー企業、オリィ研究所は成田空港に外国人案内ロボット5台を設置したが、人間の言葉に自分で答える人工知能（AI）ではなく、案内員が遠隔でロボットを操縦して応対する方式だ。ブルームバーグ電は20日、「64年の最初の五輪開催以降、60年間で日本の技術が世界水準と比べどれほど遅れたのかを如実に示している」と酷評した。

　こうした状況だけに、五輪を契機に「先端技術大国」というイメージを築こうとした日本政府の構想も挫折したと評されている。日本は64年の五輪以降、ウォークマン、ビデオカセットレコーダー（ソニー）、フラッシュメモリー（東芝）、ビデオゲーム（任天堂）など世界トップの製品を相次いで発売し、技術大国の隊列に加わった。しかし、今回公開された製品で日本がリードしているか、トップに立っている分野は見当たらない。IT業界関係者は「大会まで無観客で開かれ、数兆ウォンを投資してきた主な日本企業はまともな広報マーケティングもできない状況だ」と指摘した。