コロナでも善戦した中国自動車市場…日本車快調・韓国車後退

　世界の新車販売で3台に1台が売れる中国市場で今、日本車が快調に走り続けている。

　日本の自動車メーカーは昨年、中国だけで520万台を売り上げ、シェア約26％を記録した。中国で売れた乗用車の4台に1台が日本車だったことになる。これにより、日本車はドイツ車を抜き、昨年の中国市場で外国車のトップ（現地生産車と輸入車の合計）に立った。日本車が外国車でトップとなったのは2012年に尖閣諸島を巡る中日外交紛争の影響で販売が減少して以来8年ぶりのことだ。中国で外資系最古参のドイツ車は509万台（シェア25％）にとどまった。

　日本車の躍進はコロナ後の需要回復分を日本車が持っていった結果と分析されている。日本車は12年、中国での販売が半減した後、徹底した現地化を通じ、競争力の刷新に取り組んだ。その結果、販売が伸び続け、中国でコロナの感染拡大が落ち着いた後、自動車需要の回復で大きな恩恵を受けた。

■トヨタの中国販売台数、11％増の180万台

　特にトヨタが180万台を売り上げ、昨年を11％上回ったのが目立った。昨年中国の乗用車市場（セダン・SUV・バン）が6％縮小したのと対照的だ。トヨタは中国での販売増でフォルクスワーゲンを抜き、5年ぶりに世界でも販売台数首位に返り咲いた。ホンダも163万台を売り上げ、前年より5％販売を伸ばした。中国の愛国マーケティングにも動じなかった。地場メーカーの販売台数は774万9000台（シェア38％）だが、前年を8％下回り、全体平均よりも減少幅が大きかった。

　中国市場を重視すべき理由は、昨年の年間販売台数が2531万台に達する巨大市場だからだ。2位米国を80％上回り、その差はさらに広がる見通しだ。商用車を含めた中国自動車市場はコロナにもかかわらず、2％の縮小にとどまった。乗用車は減少したが、商用車の販売が前年を19％上回ったおかげだ。一方、欧州市場（24％減）、米国市場（15％減）は振るわなかった。

　自動車メーカーは現在深刻な資金難に直面している。トヨタ、フォルクスワーゲンなど優良メーカーも電気自動車（EV）、自動運転車など未来技術の開発費を確保しようと苦慮している。こうした技術が花を咲かせ、自動車メーカーが実際に収益を上げるまでにはまだ5－10年を要する。収益源が減る中、投資需要だけが雪だるま式に増えている。

　こうした状況で自動車メーカーが多額の収益を上げられるのは中国しかない。欧米は環境規制が厳しくなり、自動車メーカーは収益を上げるどころか、規制に伴う罰金が上回りかねない。このため、日本車が中国で年間500万台以上を売り上げるということは、各社が未来に備えた資金力を蓄えるという意味でもある。

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