ワシントンの政界を大きくひっくり返したジョン・ボルトン元ホワイトハウス国家安保補佐官の回顧録がソウルにも衝撃を与えている。2年前に華々しく始まったが、今はつい先日からストップ状態にある米朝非核化外交をめぐり、これまでうわさの次元にとどまっていた数々の疑惑が事実だった可能性が高まった。また同時に文在寅（ムン・ジェイン）政権に対する責任論も浮上するなど、影響が広がりつつあるようだ。
最も注目を集めているのは、ボルトン氏が米朝非核化外交の全てのプロセスを「韓国の創造物」と表現した部分だ。「韓半島運転者・仲裁者論」を前面に掲げた文在寅政権が、史上初の米朝首脳会談実現に大きな役割を果たした点についてはボルトン氏も認めている。ただそれと同時に、そのような形で始まった非核化外交が昨年の「ハノイ・ノーディール」と「ストックホルム・ノーディール」を経て座礁した責任も、やはり文在寅政権にあるとしたのだ。
ボルトン氏は、韓国が「創造」した米朝非核化外交を情熱的なスペインの踊り「ファンタンゴ」に当てつけ、「金正恩（キム・ジョンウン）やわれわれ（米国）に関する真摯な戦略よりも、韓国の統一アジェンダの方により多くの関連がある」と指摘した。文在寅政権が「米朝仲介外交」を駆使し、本質である非核化よりも南北関係改善への意欲が先走った点を指摘したのだ。
専門家は、文在寅政権が仲介外交に乗り出した2018年3月の時点から、すでに同じような問題意識を共有してきた。その最大の問題は、北朝鮮への特使として金正恩・国務委員長に会って戻ってきた鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長が説明した「北朝鮮の非核化の意志」だった。当時、鄭室長は「北側は、軍事的な脅威が解消され、体制の安全が保障されるのであれば、核を保有する理由がないとの点を明確にした」「非核化は先代の遺訓であり、この遺訓に変化はない」とする金正恩氏の発言も紹介した。北朝鮮が核・ミサイル暴走を続け、際限なく繰り返してきた宣伝用のレトリックをそっくりそのまま「非核化の真正性」と解釈したのだ。鄭室長はこのような見方を持って米国を訪問し、トランプ大統領から米朝首脳会談の約束を取り付けた。