【コラム】コロナも止められない日本の「パチンコ」

　東京の歓楽街にあるパチンコは、最近でも平日は午後7時前から混雑する。ひしめき合って座る客のうち、マスクを着けている人は半数程度にすぎない。有楽町、神田、秋葉原などサラリーマンの流動人口が多い東京の繁華街のパチンコは、大部分は似たような状況だった。新型コロナの感染が拡大する前と特に何も変わっていない。

　玉を機械装置に投入して大当たりを狙うパチンコは、当たれば現金ではなく景品が渡されるため、賭博ではなくレジャーに分類される。全国の店舗数は1万60店（2018年基準）に達し、パチンコ人口は年間900万人と推定される。

　日本が「パチンコ王国」だということは、新型コロナウイルスによって全世界が震えている今、特に顕著になっている。日本もわが国のように野球・サッカーといったプロスポーツのリーグ開幕が延期になり、人気歌手のコンサートは中止になった。東京ディズニーランド、大阪のユニバーサルスタジオなどテーマパークも休業中だ。三越など有名デパートは今月中旬まで、首都圏店舗の週末の営業を諦めた。先月末から新型コロナウイルスの感染者が急増し、東京都の小池百合子都知事など首都圏の地方自治体トップらが不必要な外出を自粛するよう訴えた。

　しかし、パチンコだけはこれといって制裁のない「無風地帯」だ。保健当局は新型コロナウイルスの感染拡大初期からカラオケ、クラブ、麻雀場などを例に挙げて「換気が悪く人の集まる空間を避けるように」と勧告してきたが、パチンコは名前が挙がらなかった。感染経路不明の患者が急増し、最近再び東京都知事が「バーやナイトクラブの利用を控えてほしい」と要請したが、やはりパチンコには言及しなかった。

　日本では少し前「中国でマスクの原材料がなくなり、トイレットペーパーの生産に支障が出るだろう」というデマが広まり、全国の店舗からトイレットペーパーが一瞬のうちに消えたこともあった。オンラインショッピングモールでは依然としてトイレットペーパーの価格が以前より5倍以上高い。また、先日は東京各地のスーパーなどに市民が殺到し、冷凍食品、カップ麺、パンなどの食料品をカートに山積みにした。ここも伝染病に鈍感な社会ではないということだ。